有沢広巳
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有沢 広巳（ありさわ ひろみ、男性、1896年2月16日 - 1988年3月7日）は統計学者、経済学者。マルクス経済学者だが、統計学が専門分野で実証に徹した。
高知県出身。高知中学を経て、第二高等学校卒。東京帝国大学経済学部において、大内兵衛に師事し、マルクス経済学を学ぶ。1922年に同大学を卒業後、1924年に同大学助教授となる。1926年～1928年までは、ドイツに留学。ファシズムの波が社会を覆った時代にあって、1938年、有沢は人民戦線事件により大内らと共に治安維持法違反で起訴され、東大を休職処分となる。戦時中は秋丸機関（陸軍）に所属し、欧米と日本の経済比較を行った。敗戦後の1945年、東大経済学部に教授として復帰すると、エネルギー問題の専門家として活躍。戦後復興期における政府の傾斜生産方式（石炭・鉄鋼等、主要産業の復興を優先する方式）の立案者となる。1956年に東大を退官。退官後は、法政大学総長（1956年～1962年）、原子力委員会委員長を務めた。
研究者としては、「ダグラス・有沢の法則」（家計の主要労働力の所得水準と、付随する労働力の就業率との間には負の相関関係があるという経験則）を実証したことで有名。
日本銀行の理事で、名古屋支店長を歴任した有沢滋は実兄にあたる。
目次 |
[編集] 著書
[編集] 単著
- 『有沢広巳 戦後経済を語る』（東京大学出版会 1989年）
- 『ワイマール共和国物語 上・下』（東京大学出版会 1994年）
[編集] 共著
[編集] 編著
- 『日本の生活水準』（東京大学出版会 1954年）
- 『日本のエネルギー問題』（岩波書店 1963年）
[編集] 監修
- 『資料・戦後日本の経済政策構想 全3巻』（東京大学出版会 1990年）
- 『日本産業史1・2』（日経文庫）
- 『日本証券史1・2』（日経文庫）
- 『昭和経済史上・中・下』（日経文庫）
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