ディレクTV

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ディレクTV(DirecTV、でぃれくてぃーびー)は、主に北中南米地域においてサービスを行っているCSデジタル放送（衛星放送）サービス。

米国DirecTVの標準的なディッシュアンテナ

[編集] 年表

1981年、スタンレー・ハバードがユナイテッド・ステイツ・サテライト・ブロードキャスティング(United States Satellite Broadcasting)として設立。10年間は技術が成熟するのを待ち続けた。ハバードはRCAコンシューマー・エレクトロニクスとゼネラルモーターズ傘下のヒューズ・エレクトロニクスに対し、18インチと小型となったディッシュアンテナを使い新世代デジタル衛星サービスで175チャンネルを提供しないかともちかけた。2社は共同で衛星を開発し打ち上げること、および、USSBとDirecTVというサービスをおこなうことに対して合意する。
1994年、USSBおよびDirecTVが開始。高出力の直接衛星放送としての初めてサービスイン。DECが顧客サービスを受託し、米国コロラド州コロラドスプリングスにあった技術サポートセンターがその機能を担当した。
1998年、DirecTVがUSSBを13億米ドルで買収。
1999年、DirecTVがプライムスターを18.3億米ドルで買収。
2003年、ディッシュ・ネットワーク(Dish Network)の親会社エコスター・コミュニケーションズ・コーポレーションと合併に失敗。
2003年 12月22日、ゼネラルモーターズがヒューズ・エレクトロニクスの株の大半をニューズ・コーポレーションに売却。
2005年 11月15日、DirecTVはMusic Choice音声チャンネルを停止し、XM衛星ラジオ73チャンネルで置き換えた。

[編集] 契約数

2006年6月現在、DirecTVは1540万の契約を保持し衛星放送業界のトップ。^[1]。2005年11月で1500万の契約^[2]

[編集] 日本展開と撤退

日本においては「株式会社ディレク・ティービー」がアメリカDirecTV本社と、TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ、松下電器産業、大日本印刷、三菱電機、三菱商事、徳間書店などが出資して設立され、1997年 12月1日に本放送を開始した。番組の伝送には宇宙通信のSUPERBIRD C号機が利用された。

特色としては、番組と連動するデータ放送機能（インタラクTV）やプログレッシブ走査方式(映像信号参照)を標準で用意し、また映画、スポーツ、アダルト分野などでディレクTVでのみ放送されるチャンネルも存在した。独立UHF放送局の東京MXテレビ、TVKテレビがディレクTVで全国に向けて同時放送していたのも特筆すべき点である。

経営面では、番組を供給する各チャンネルが自ら委託放送事業者の免許を取得して衛星のトランスポンダを借りる形態を取っているSKY PerfecTV!（スカパー!）と異なり、基本的にはディレク・ティービーに出資する大株主各社がそれぞれ委託放送事業者として100％出資の子会社を設立し、同子会社が番組供給会社からコンテンツを買い付ける形態を取っていた（ただしスター・チャンネルなど、スカパー!同様の放送形態を取っていたチャンネルも一部存在する）。

この形態ではプラットフォーム会社であるディレク・ティービー側が事実上の番組編成権を握ることができるため柔軟なチャンネルの入れ替えが可能になるほか、番組供給会社側にとっても番組販売の形を取るため、通常チャンネル立ち上げ当初（加入者数が損益分岐点を越える以前）に必要となる初期資本が不要となり経営リスクや参入障壁が低くなるという利点があった。一方で、中間に入る形になる子会社は加入者数が伸びなかった場合にトランスポンダ料金等の経費負担による赤字をもろに被る形になるため、ある意味でディレクTV並びに大株主各社にとってはハイリスク・ハイリターンといえる形態だった。

しかし受信装置（IRD）が先行していたスカパー!と共有できず（当時電波産業会（ARIB）において共用受信機の仕様検討作業が進められてはいたものの、実際には製品化されなかった）、またチャンネルの大半もスカパー!と同じであったことから、加入者数は思ったよりも伸びなかった。インフラ面でも、都内並びに大阪に複数のアップリンクセンター（地上局）を持っていたスカパー!に対し、ディレクTVでは宇宙通信の茨城県那珂郡にある地上局1ヶ所で全てのアップリンクを賄うシステムとなっていたため、同地上局まで映像を伝送するための伝送設備や光ファイバ回線等の費用負担が重くのしかかった。さらに前記の番組供給形態が仇となり、大株主各社が被ることになる赤字も大きく膨らんだ。

これらの要因から、2000年 3月、アメリカ・ディレクTVの当時の親会社ヒューズ・エレクトロニクスは事業継続を断念。スカパー!に出資するとともに同プラットフォームに契約者を移管させスカパー!と事実上統合させ、2000年 9月30日をもってサービスを終了し、同年10月2日をもって廃局した。会社は清算され、全従業員は解雇ないしは親会社へ復帰した。また、契約者のうちの希望する者にはスカパー！のチューナー・アンテナが無償提供された。