KJ法
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KJ法とは、文化人類学者川喜田二郎（東京工業大学名誉教授）がデータをまとめるために考案した手法である。データをカードに記述し、カードをグループごとにまとめて、図解し、論文等にまとめてゆく。KJとは、考案者のイニシャルに因んでいる。共同での作業にもよく用いられる。
「創造性開発」（または創造的問題解決）に効果があるとされ、1960年代後半から、企業研修や学校教育、各種のワークショップなどの場面で用いられるようになった。（大学で経営工学などを専攻するとカリキュラムの中で集中的に取り上げられることもある）
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[編集] 概要
多くの断片的なデータを統合して、創造的なアイディアを生み出したり、問題の解決の糸口を探り出す手法。プロセスそのものは川喜田二郎の著作に明確に記されており、一見シンプルで容易にみえる。しかし、プロセスの随所で細かい注意が必要であり、実際に使いこなすためには訓練が必要である。
川喜田がKJ法を考案したのは、文化人類学のフィールドワークを行った後で、集まった膨大な情報をいかにまとめるか、試行錯誤を行った結果であった。
フィールドワークで多くのデータを集めた後、あるいはブレインストーミングにより様々なアイディア出しを行った後の段階で、それらの雑多なデータやアイディアを統合し、新たな発想を生み出すためにKJ法が行われるのが一般的である。
[編集] KJ法の進め方
KJ法は4ステップからなる。
- カードの作成
- 1つのデータを1枚のカードに要約して記述する。
- グループ編成
- 数多くのカードの中から似通ったものをいくつかのグループにまとめ、それぞれのグループに見出しをつける。
- 図解化（KJ法A型）
- 叙述化（KJ法B型）
様々な用途に合わせて色々なサイズのカードが用意されている。
[編集] 注意点
上記のようにKJ法は様々な場面で用いられており、正しく学んだことがない人が教育・指導していることも多いと言われる。インターネット上にあるKJ法の解説にも不正確なものが散見される。正規の教育・コンサルティングを行なうため、川喜田研究所が指導を行なうための認定を行っている。
「KJ法」は川喜田研究所によって商標登録されている。コンピュータで使えるソフトウエアで、KJ法を使えると称したものが配布・販売されているが、名称の許諾をKJ法本部（川喜田研究所）[1]から受けていないものは不当に使用していることになる。（参考ページ）
[編集] 参考文献
- 川喜田二郎 『発想法 – 創造性開発のために』中公新書 1967年 ISBN 9784121001368
- 川喜田二郎 『続発想法 - ＫＪ法の展開と応用』中公新書 ISBN 9784121002105
