フードマイレージ

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フードマイレージ（food mileage）は、「食料の(=food)輸送距離(=mileage)」という意味。重量×距離（たとえばトン・キロメートル）であらわす。食品の生産地と消費地が近ければフードマイレージは小さくなり、遠くから食料を運んでくると大きくなる。1994年にイギリスの消費者運動家のティム・ラング Tim Lang 氏が提唱した概念。フードマイル food mile とも。日本では、農林水産省農林水産政策研究所（所長・篠原孝=当時）によって2001年に初めて導入された。

[編集] 概要

基本的には「食料品は地産地消（生産地と消費地が近いこと）が望ましい」という考え方に基づく。生産地と消費地が遠くなると輸送にかかわるエネルギーがより多く必要になり、地球環境に大きな負荷をかけることになるほか、生産地と消費地が異なる国で発展途上国と先進国という組み合わせだった場合には特に顕著だが、生産地が消費地からの大きな経済的圧迫を受けるといった問題も指摘されている。フードマイレージの数値が大きければ大きいほど、その消費地は食料に関して贅を尽くしているとされる。

農林水産省の2001年の試算によると、日本のフードマイレージは、総量では世界中で群を抜いて大きく、国民一人当たりでも一位となっている。これについて農水省幹部は「現代の日本人が歴史上のどの時代における、どの国の王侯貴族よりも贅沢な食事をしていることになっている」と解説している。

国名	総量	国民一人当たり
日本	9002億800万	7093
韓国	3171億6900万	6637
アメリカ合衆国	2958億2100万	1051
イギリス	1879億8600万	3195
ドイツ	1717億5100万	2090
フランス	1044億700万	1738

※単位：トン×キロメートル

食料自給率の低さとともに、フードマイレージの大きさも、日本の食の問題の病理性を強く示唆する数値であると言える。改善のためには、食糧自給率を高め、食料の生産地と消費地を近くせねばならない。

[編集] 反論

一方で、フードマイレージは食糧問題の一側面のみを示しており、食糧を生産する効率や総合的なエネルギーの消費は無視されていることも考えなければならない。グリーンハウスや合成飼料を用いて、消費地の近くで生産したほうがフードマイレージは短縮されるが、露地栽培や牧草など適地適作で自然の力に頼って生産したほうが、輸送に消費されるエネルギーを加算しても、環境に与える影響が小さくなる可能性がある。また地理的要因も大きく、例えばグアムであれば、日本から食糧を輸入したほうが、同じ米国内のカリフォルニア州より輸入するより、フードマイレージを下げることが出来る。しかし、日米の食料品の価格差を考えると、現実的な解決策とは言いがたい。

また、フードマイレージの概念は都市化の否定でもある。フードマイレージを極限まで小さくするためには、大消費地である大都市内部で土地集約型産業である農業をしなくてはならない。例えば、東京の都心で農業をするとなると、銀座では1坪1億円もの地価の宅地並み課税の土地で、年に2kg/坪にも満たない収量しかあがらない米を栽培することになり、茶碗一杯分（150g）が数百万円となりかねない。