日本ビデオ倫理協会

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日本ビデオ倫理協会（通称ビデ倫。英字表記はNihon Ethics of Video Association、略してNEVA）は、アダルトビデオの制作会社で構成する会員制の自主審査組織で、法人格を有しない任意団体である。

[編集] 沿革

1960年代後半以降、業務用ビデオの普及によって、性表現を取り入れたビデオ作品が制作されるようになった。

1970年代初頭に、警察による摘発が相次いだことをきっかけに、1972年2月、当時の主要メーカーだった東映ビデオ、日活、日本ビコッテの3社が、映倫管理委員会（映倫）の審査基準を準用して作品の自主審査を行う成人ビデオ自主規制倫理懇談会を発足させた。

その後、1975年から1976年にかけて、ベータマックス・VHS方式のビデオが相次いで発売され、家庭向けのビデオ市場が急拡大したのに伴い、1977年1月に名称を「日本ビデオ倫理協会」と変更し、定款や規約、審査体制を整備して他メーカーにも広く門戸を開いた。

1982年末に、ビデオレンタルシステムが確立するが、同時期に無審査メーカーに対する摘発が相次いだことから、レンタルビデオ業界ではビデ倫加盟メーカー以外のアダルトビデオを取り扱わない傾向が強まり、加盟メーカーの数が急増した。

2006年4月より経済産業省の指導により映倫、ソフ倫、CESA、CERO、JAMMAと共に映像コンテンツ倫理連絡会議（仮称）において、審査基準・表示の一本化を協議することが決定している。

[編集] 活動

発足以来、審査組織を年々拡充し、学識経験者による評議員会を設けたり、警察出身者を事務局に採用したりするなどして、アダルトビデオ業界に対する司法当局の介入を、最小限に抑える役割を果たした。

また、関連団体として、ビデ倫加盟メーカーが制作した作品の海賊版の排除を目的としたビデオ倫理監視委員会があり、店舗に対する訪問調査を行い、海賊版の摘発の他、猥褻物にあたる恐れのあるビデオ・DVD（裏ビデオ・薄消し等）の貸し出しおよび販売、自動販売機による販売、18歳未満への貸し出し・販売等について是正を指導している。

一方で、ビデ倫の運営が旧来のメーカー主体であることや、作品の審査基準が不明確で、時代に適合していないなどの不満は業界内に根強く、1980年代後半より別の自主審査組織を設立する動きがいくつかあり、1996年には、ソフト・オン・デマンドなどのインディーズ系アダルトビデオメーカーが主体となって、メディア倫理協会（現・コンテンツ・ソフト協同組合）が設立された。その後も別の審査団体を設立する動きが相次ぎ、ビデ倫の存在感は年々低下しているのが実情と言える。

2005年にはセル市場のみならず、ビデ倫加盟メーカーの牙城ともいえるレンタル市場でも、インディーズ系メーカーが優位に立つに至り、遅ればせながらビデ倫でも、局部に沿ったモザイク処理（いわゆる「デジタルモザイク」）（2004年10月）やヘア（陰毛）・アナル（肛門）の露出（2006年8月審査タイトルより）を解禁するなど、基準の見直しが行われている。

なお、DVDについては、コンピュータソフトウェア倫理機構（ソフ倫）でも審査を行っており、審査基準は両団体で多少違う（最も大きな違いは、ビデ倫では一度市場に出たインディーズ作品はモザイク等の修正を行っても審査対象としないのに対して、ソフ倫は審査対象とする）ものの、相互に審査結果を尊重する旨の覚書を交わしているため、両団体で審査を受けた作品は市場では同等の扱いを受ける。また、CS放送成人番組倫理委員会（CS成倫）との間でも同様の覚書を交わしている。

公式HPによると現在の審査本数は年間7000本前後。2005年4月現在の会員メーカーは117社。