韓国の地下鉄
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韓国の地下鉄 | |
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各種表記 | |
ハングル: | 지하철 |
漢字: | 地下鐵 |
平仮名: (日本語読み仮名): |
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片仮名: (現地語読み仮名): |
チハチョル |
ラテン文字転写: | {{{latin}}} |
ローマ字転写: | Jihacheol |
韓国の地下鉄(かんこくのちかてつ)では大韓民国で運用されている地下鉄に関して詳述する。2007年現在、韓国では6つの都市(ソウル特別市・仁川広域市・釜山広域市・大邱広域市・光州広域市・大田広域市)で地下鉄が運行されている。
目次 |
[編集] 概要
いずれの都市の路線も標準軌で建設されている。このため車両幅が広く定員が大きいため、ラッシュ時でも日本の大都市ほどの過度な車内混雑や過密輸送は見られない。また、ソウル特別市や京畿道などでは公共バスと共通の非接触型ICカード方式の乗車カードであるTマネーが導入されており、クレジットカード型のほか、キーホルダー型のものや携帯電話と一体型の乗車券も用いられている。
韓国では自動車が右側通行であるため地下鉄も基本的に右側通行となっているが、ソウルメトロの1号線だけは、左側通行の広域電鉄京釜線・京元線に乗り入れる関係で左側通行になっている。4号線も果川線・安山線に乗り入れるが、南泰嶺駅と果川線ソンバウィ駅の間(トンネル内)で通行方向が入れ替わる。
電化方式はいずれの都市の路線も直流電化 (1,500V) であるが、広域電鉄の路線は一山線を除いてすべて交流電化 (25,000V) となっており、地下鉄との境界にデッドセクション(無電流区間)が設けられている。
日本のような具体的な路線名はなく、番号を使って「○号線」という呼び名を使っている。
[編集] ソウル特別市の地下鉄
韓国では、朴正煕が軍事クーデターによって大統領に就任してから軍事独裁政権となっていたが、その反面、1960年代から漢江の奇跡と呼ばれる高度経済成長を遂げ、ソウル首都圏を中心に人口が集中するようになった。そこで、大量に通勤輸送できる公共交通機関が重要となり、韓国国外の鉄道技術の導入を検討していた。が、よど号ハイジャック事件の余波によって日本の技術を韓国側に提供する事が政治的に決定し、1974年8月15日にソウルメトロ1号線が開業した(なお平壌地下鉄は前年に開通していた)。
その後30年間で地方都市にも地下鉄が整備され、世界有数の地下鉄保有国となった。ソウル特別市と釜山広域市にあった路面電車はそれに先だってモータリゼーションの進展のため、1968年に双方とも全廃されており、2007年現在、韓国で商用に運用される路面電車は存在しない。
[編集] ソウル特別市の地下鉄路線一覧
- 韓国鉄道公社(広域電鉄)
- ソウルメトロ(旧ソウル特別市地下鉄公社)
- ソウル特別市都市鉄道公社
上記3事業体によって運営されており、日本の東京にある地下鉄でいう東京都交通局(都営地下鉄)と東京地下鉄と東日本旅客鉄道のような運営形態になっているが、事業者をまたいでの乗り換えで新たに改札を要求されたり、割増運賃を要求されることはない。また、共通してICカード方式のTマネーが用いられるほか、1985年から駅のナンバリングを実施しており非常に利用しやすくなっている。
事業体による主な違いとしては、
- 韓国鉄道公社、ソウルメトロの自動券売機はボタンを先に押す方式であるのに対し、ソウル特別市都市鉄道公社は先にお金を入れる方式である。
- ソウルメトロは自動改札にターンバー式を用いているのに対し、ソウル特別市都市鉄道公社はバーレス式、韓国鉄道公社はバーレス式とターンバー式を混用している
などが挙げられる。
上記3事業体のほか、空港鉄道 (A'REX) が2007年3月に部分開業し、将来は建設中の地下鉄9号線(運営者未定)と直通運転する予定である。また首都圏南東部を開発する新盆唐線が韓国で初めての100パーセント民営鉄道として計画されている。
[編集] 仁川広域市の地下鉄
仁川広域市地下鉄公社によって運営されている。
ソウル特別市の地下鉄と広域電鉄を形成しているため、運賃体系などはすべてソウルのものとと一体化されている。その関係でソウルと仁川の地下鉄をまとめて「広域電鉄」または「電鉄」と呼ぶのが一般的である。
[編集] 釜山広域市の地下鉄
釜山交通公社によって運営されている。
[編集] 大邱広域市の地下鉄
大邱広域市地下鉄公社によって運営されている。
[編集] 光州広域市の地下鉄
光州広域市都市鉄道公社によって運営されている。
[編集] 大田広域市の地下鉄
大田広域市都市鉄道公社によって運営されている。
[編集] その他
韓国の地下鉄は有事の際、防空壕に転用できるようにできている。このため、駅構内の無断撮影は原則禁止されている。鉄道車両を地下で撮影する場合は、駅員に断りを入れてから撮影する必要がある。しかし、観光客や一般市民がデジタルカメラや携帯電話に装備されているカメラなどで地下鉄構内で写真を撮影していることが多くあり、また地下鉄構内にも撮影禁止の表示はない。よほど地下鉄構内の施設物のみを取らない以外、問題はなくなっている(同じことは日本の旧・帝都高速度交通営団(営団地下鉄)についてもいえた)
なお、ソウルをはじめ主要都市に地下街が発達しているのも同じ理由である。
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
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