箱根山戦争
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箱根山戦争（はこねやませんそう）とは、太平洋戦争後から1968年にかけて堤康次郎率いる西武グループと安藤楢六率いる小田急グループの間で繰り広げられた箱根の輸送シェア争い。この件については作家獅子文六により小説化（『箱根山』）されている。
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[編集] 経緯
戦前、箱根地区の交通は山麓の小田原地区から強羅までは箱根登山鉄道と富士箱根自動車が、強羅より上は箱根土地（現、ザ・プリンス箱根）がそれぞれ勢力を持っていた。戦時中に箱根登山鉄道と富士箱根自動車の両社は日本電力から東京急行電鉄に譲渡され、箱根登山鉄道は富士箱根自動車を合併。戦後の1948年、大東急から分離独立した小田急電鉄は同時に東急から箱根登山鉄道を引き継ぎ、箱根地区の輸送に注力する事となった。
この頃、箱根登山鉄道が既にバスを運行していた強羅以南の路線に、西武系の駿豆鉄道（現・伊豆箱根鉄道）が参入した。小田急側は異議を唱えたが、自由競争の原則により西武の主張が通ったのである。その代わり、箱根登山鉄道のバスは駿豆鉄道の経営する自動車道を通り大涌谷・湖尻まで路線を延長する事になった。
一方、芦ノ湖の湖上交通を独占した駿豆鉄道の箱根船舶（現・芦ノ湖遊覧船）に対し反発していた勢力が小田急の支援の下箱根観光船を設立し、運行を開始する。この一件で西武側の態度が硬化、駿豆鉄道が経営する自動車道の入り口に遮断機を設け、箱根登山鉄道バスの乗り入れを実力で拒否するなどの事件が起き、訴訟合戦に発展した。
係争関係が長引く間に小田急側は「空中作戦」を展開。箱根登山ケーブルカーの終点早雲山駅から湖尻に近く、箱根観光船の港がある桃源台まで箱根ロープウェイを建設。また神奈川県はこの問題の専用自動車道を買収し、県道とした。こうした状況の変化に加え、小田急を全面的に支援していた東急会長の五島慶太と西武の堤康次郎が相次いで死去したこともあり、1968年には和解に至った。しかしその後も協力することはなく、フリーパスがそれぞれのグループ系列の施設でしか使えないなど棲み分けが行われてきた。
[編集] 終結
2003年に突然小田急と西武の箱根観光振興のための業務提携が発表される。年々落ち込む箱根の観光客数を盛り返したいという互いの意向が重なった形で、地元を中心に大きな驚きをもって伝えられた。
これにより小田急系の「箱根フリーパス」が西武沿線でも発売されることとなり、小田急箱根高速バスも西武の娯楽施設・箱根園（箱根プリンスホテル）まで乗り入れるようになった。また箱根登山バスと伊豆箱根鉄道バスで同位置でありながらこれまで異なっていた停留所名を見直すなどの動きも出ている。
2007年現在、前述の「箱根フリーパス」では伊豆箱根鉄道のバスや芦ノ湖遊覧船・駒ヶ岳ロープウェー・十国峠ケーブルカーを利用できず、伊豆箱根側の「箱根スマイルクーポン」「箱根フリークーポン」も箱根登山電車・箱根登山バス・箱根観光船などといった小田急系の交通機関は利用出来ないといったまだ不完全な提携状態だが、今後の方向性として共通のフリーパス発行などが両者から謳われている。
[編集] 伊豆戦争
なお、同時期に伊豆半島でも東急系列の伊豆急行と西武系列の伊豆箱根鉄道による伊豆東海岸鉄道敷設に絡む競合が発生した。
熱海～下田には当初国鉄が鉄道を敷設する予定であったが、浜口内閣の緊縮財政政策により熱海～伊東のみが伊東線として建設され、伊東～下田には鉄道が無い状態が続いていた。ここに目をつけた東急は、伊東・下田間地方鉄道敷設免許を申請した。これを知った西武側は急遽伊豆箱根鉄道に伊東～下田間の鉄道敷設を計画させ、免許を申請した。しかし伊豆箱根鉄道の計画は急ごしらえであったためか不備が多く、免許は東急側に与えられることになった。なおこの路線は元々国鉄の計画路線であったため、免許発行には「買収を求められた際には必ず応じる」「国鉄に準じた規格で建設する」という条件がつけられている。
東急側に免許を与えられたことを不服とした西武側は、鉄道の経由予定地であった下田市白浜周辺の土地（現在は下田プリンスホテルが建っている）を押さえるという実力行使に出た。このため、海沿いを走る予定だった伊豆急行線は、河津駅の南で山側へ進路を変更せざるを得なくなり、長大な谷津トンネルを掘削することになるなどの影響が出た。
さらに、鉄道開通前より伊豆東海岸に路線を持っていた東海自動車が東急・西武のいずれにも与しなかったため、東急が東海自動車の買収を画策するなど三つ巴の争いとなり、「伊豆戦争」とも呼ばれた（なお、東海自動車はのちに小田急グループ入りする）。また、下田に拠点がなかった伊豆箱根鉄道は地元の中小バス会社である昭和乗合自動車を買収、伊豆下田バスと改称してグループ入りさせた。2006年2月、伊豆箱根鉄道は事業展開が望めないとして伊豆下田バスの解散を決定、同年9月に路線廃止、敵対していた東海自動車へ事業譲渡している。
