ウォッチマン (量販店)

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ウォッチマンは、かつて日本に存在した専門量販店チェーンである。高級腕時計をはじめ、時計、ブランドバッグ、宝飾品、家電製品、カメラ、ゴルフ用品などの安売り販売を行っていた。本社は愛知県名古屋市にあった。

[編集] 特徴

高級ブランド品の安売りチェーンとしては草分け的存在^[1]であった。主力商品は時計で、売上の4割近くを占めていた（1990年4月期）。最盛期には北海道から九州にかけて約40店舗を展開し、テレビコマーシャルなどの広告宣伝を積極的に行っていたが、2006年までにすべての店舗が閉鎖、またはチェーンから離脱した。

[編集] 沿革

株式会社ウォッチマン

種類

株式会社

市場情報

非上場

本社所在地

愛知県名古屋市中区錦3-15-21（当時）

設立

1972年

業種

サービス業

事業内容

専門量販店、ホテル運営、不動産開発等

特記事項:1989年、旭一シャイン工業を系列企業化。

1989年、自社名を「ナゴヤプラザホテル」へ変更。

株式会社ウォッチマン

種類

株式会社

市場情報

非上場

本社所在地

愛知県名古屋市中区錦3-17-13（当時）

設立

1989年8月

業種

小売業

事業内容

専門量販店

主要株主

豊田通商株式会社
（1989年 - 2004年）

有限会社ウォッチマン・ホールディングス
（2004年 - 2005年）

特記事項:2006年8月、破産手続開始決定。

1982年、当時の「ナゴヤプラザホテル」（以下「旧ウォッチマン」と記す）が、ホテル内で時計の販売を始めた。これがウォッチマン1号店である。創業者によると、曜日によっては「冬でも冷房が」要るほどの繁盛ぶりであった^[1]という。後に店舗を増やし、1989年7月時点では店舗数26のチェーン店となっていた。

1989年8月、旧ウォッチマンは豊田通商との合弁企業「ウォッチマン」（以下「新ウォッチマン」と記す）を設立し、チェーンを新ウォッチマンへ譲渡した。新ウォッチマンも積極的にチェーンの規模を拡大。最盛期の1991年度には約40の店舗を持ち、310億円の売上高を誇った。

その後は売上が減少。店舗数が18となった1998年、新ウォッチマンの経営から旧ウォッチマン関係者が離れ、豊田通商の子会社となったが、2002年3月期には75億円の債務超過に陥った。

2004年5月、新ウォッチマンの全株式がアセット・マネジャーズの企業再生ファンドへ譲渡された。この年から大幅に店舗網が縮小され、2006年には本店（名古屋市）と三宮店を残すのみとなった。売上高も156億円（2004年3月期）から50億円（2006年3月期）へと激減した。2006年7月、新ウォッチマンは債権者側から破産を申し立てられ、8月に倒産した（このときアセット・マネジャーズは、すでにウォッチマンとは無関係だと発表している）。

[編集] 旧ウォッチマン

1972年 - 「ナゴヤプラザホテル」として設立される。
1982年 - ウォッチマン1号店を開設し、専門量販店事業に進出。
1980年代 - 社名をナゴヤプラザホテルから「ウォッチマン」へ変更。
1989年2月 - 豊田通商との共同出資により、香港に現地法人「豊通偉文有限公司」（トヨツー・ウォッチマン）を設立。現地に店舗を構えるとともに、ブランド品の並行輸入窓口とする。
同年4月 - 同社経営者らが「旭一シャイン工業」（後のトムス・エンタテインメント）を買収し、傘下に収める。
同年8月 - 豊田通商との共同出資により新会社「ウォッチマン」を設立し、量販店事業を新会社へ譲渡。のちに旧ウォッチマンは社名を「ナゴヤプラザホテル」へと戻す。

[編集] 新ウォッチマン

1989年8月 - 旧ウォッチマングループ（計60%）と豊田通商（40%）の共同出資により、新会社「ウォッチマン」として設立される。量販店事業を旧ウォッチマンから譲受。
1998年 - 豊田通商の出資比率が97%へ引き上げられる（残り3%の株式は取引銀行各行が保有）。
2002～2003年頃 - 豊田通商の100%子会社となる。
2004年5月 - 企業再生ファンド「ウォッチマン・ホールディングス」の100%子会社となる。
2005年3月 - ウォッチマン・ホールディングスが解散する。
2006年3月～4月 - 取引銀行各行が同社に対する債権を債権買取会社へ売却。
同年6月 - 商品の差し押さえを受け、本店の営業が一部休止に追い込まれる。
同年7月 - 債権回収会社から破産を申し立てられる。
同年8月 - 破産手続開始決定を受け倒産。