自殺系サイト

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自殺系サイト（じさつけいサイト）は、自殺願望者ないし自殺に興味を持っている人が集うネット上のウェブサイト。

[編集] 概要

インターネットを介して見ず知らずの人が集まる事から、しばしば出会い系サイトと比較されるが、利用者の多くは明確な自殺の意志を持たず、ただ漠然とした将来に対する不安から、自殺する傾向が指摘されている。ネットで知り合っただけの男女が、これらのサイトを介して、初対面でいきなり一緒に自殺するという事件が、日本の各地でみられ、社会問題となっている。

[編集] サイトの傾向

これらの事件で中心的な役割を果たしているサイトは元来、自殺的願望のある個人が起こしたサイトが利用されたり、自殺防止を呼び掛ける筈の、管理者が不在がちな掲示板が付いているサイトで、救いを求めてきた筈の閲覧者同士が掲示板上で意気投合するケースが指摘されている。

またこの他にも、死に対してある種のロマンチックな幻想を抱いている人が文芸活動的に興したサイトが、作者の興味が余所へ移った後でも残り続け、次第に自殺願望の人を集める場合もあるようだ。

中には、作者の個人的な趣味嗜好から自殺方法を延々と書き綴ったサイトも少なからず存在しており、作者の思惑は兎も角として、自殺願望のある者を呼び寄せている事もある。

[編集] 現状

いずれにしても現在、ネット上には様々な情報に埋没して、管理者不在の、言い換えれば利用者間で事態が暴走してしまいやすい潜在的自殺サイトは、膨大な数に上ると見られる。これらでは、日常から隔離されている死に関してオープンに話し合う場が形成されており、以下に詳しく述べるが、心理的に抑圧された葛藤を匿名で話し合う・適度にガス抜きする場となっている様子も伺える。

日本では社会問題化した結果、大きくクローズアップされる傾向にあり、警察庁では2003年より統計を取るようになっている（2003年は発生12件・死亡数34人）が、2003年と2005年を比較した場合に発生総数比で約3倍の34件・死亡91人となっている。（警察庁まとめ・2006年2月9日）

参考：INTERNETWatch記事

その一方で自殺をほのめかすインターネット上の掲示板への書き込みに対する通報も増加しており、従来では「悪質ないたずら」として無視される・管理者側が削除する傾向もあったが、近年ではプロバイダ責任法にも絡み、自殺への傾倒が疑われるような書き込みも通報されるに至っている模様だ。

2005年10月より始まった自殺予告者の情報をプロバイダやサーバー運営側が警察に開示する事を求めるガイドライン（→総務省資料）を運用し始めてからは減少傾向も見られ、2005年10月～12月の3ヶ月間は前年度・同時期比で半分以下となるなど、社会制度による抑止策も一定の効果が上がっている模様である。

現状に於いてはまだ、突発的な自殺に対応しきれない部分も多いが、曖昧模糊とした自殺願望を無闇に助長させかねないケースでは、個々の志願者をケアする事で抑止される傾向が見られる。

[編集] 自殺サイトの吸引力に付いて

自殺情報系サイトの多くでは、自殺する自分を空想し、ある種のカタルシス効果を得ようとする人達が集まる可能性が考えられる。しかし一度実現的な自殺の機会が巡ってくると、漠然とした不安が次第に増長し、自殺傾向が強まってしまう可能性も挙げられている。

特に閲覧者同士の対話が可能なサイトでは、誰かが集団自殺を提案してきた場合に、孤独感からつい誘いに乗ってしまい、実際に集まってしまうと死ぬ願望だけが意識を占めてしまって、一人だけの時よりも遥かに自殺しやすい環境にはまってしまう危険性が高いと考えられる。

特に1990年代後半から続く経済的閉塞感から、将来を悲観したり何ら展望を見出せない青少年層の焦燥感は根強く、逆に死は非常に安楽な結末であるかのような、現代社会では隠蔽され、幻想化されたイメージにより、より安易に選択できるかのような対象に成ってしまっている事も、同サイトに人が集まる理由の一因に挙げる事が出来る。

[編集] 未然に防がれた例と対応

家族が、無関心である事は非常に致命的である。中には家族の名前が出た報道を見て、初めて家族の深刻な状況に気付く場合もあるようだが、そうなっては手遅れである事だけは間違い無い。過去には、子供が突然姿を消したので、パソコンに残された閲覧履歴を見た親が捜索願を出し、間一髪で発見・自殺を思い留まらせる事に成功した事例も報道されている。

特にプライバシーの尊重を求めながらも、危うい均衡状態を保っている未成年者の場合は、家族の働き掛けが大きな防止要因になる事も多い。独立した別個の人格である事を尊重しながらも、些細なサインも見逃さないケアが求められており、近年の多忙を極める社会状況にあって、なお難しい問題が突きつけられているのかも知れない。特に「親の手に負えない」事態に発展している場合は、「家族の恥」などと悠長に迷わず、的確に公的機関の援助を求める事も、大いに必要と思われる。

国会でも自殺系サイトの情報開示などについて議論が行われ、今後の法規制として自殺系サイトで自殺をほのめかす書き込みに関しては上で述べたとおり、プロバイダが書き込んだ人物を特定し警察へ通報するようにさせる、もしくはプロバイダ側から自殺系サイトを閲覧出来ないようにするフィルタリングを行わせるといった動きがあり、今後は自殺系サイトが消える可能性が出てきてはいる。だが今現在はこれらの対策が行われていない為に、法規制の早急化が求められている。

[編集] 自殺系サイトの別の視点

上記では自殺系サイトの傾向、危険性などを挙げたが、逆に自殺系サイトに救われた人もおり、例えば自殺系サイトにおいて、自殺志望者だった人が心中を吐露することにより心理的ストレスが軽減され、結果として自殺を思いとどまった、という側面があることも無視は出来ない。実際に、いわゆる精神疾患に悩み、さらにそこから思いが自殺の方向へ向かう可能性のある人々にとっては、そういった気兼ねなく心中を吐露できる場が無くなる可能性のある法規制に対しては根強い反対意見がある。

またそういった人々は「自殺系サイトが出来たからといっても、統計的に自殺者総数が激増しているわけではないし、ネットで集って集団自殺をするのはあくまでも一手段であり、そもそもの根本となる原因が解消されない限り、別の方法で自殺する人数は変わらない」と反論する。事実、政府が作成した統計グラフを見る限りは前年、前々年と大きく差は出ていない。

これは日本に於いて年間自殺者数が3万人前後であるのに対し、メディアでセンセーショナルに取り上げられる自殺系サイト関連の自殺者が、その実態に於いて年間数十名程度に過ぎないためである。これらは過去の集団自殺事例とは別の、従来では個別の自殺志願者に過ぎない個人が、ネットを利用して知り合い、連れ添って自殺した結果に過ぎないとも見なす人も存在する。

[編集] 日本のネット心中問題の海外への影響

日本で2005年3月頃に問題となったネット心中問題をきっかけに、オーストラリアではネット上の自殺関連サイトの運営を禁止する法案が検討され6月24日（現地時間）に刑法改正案が議会を通過した。

自殺をあおったり、自殺方法を公開した場合に、そのサイトの管理者に対して罰金を科せられる。ただし、安楽死議論などに関するものは処罰の対象外となるという。

[編集] 関連する事件

このような、非常に危うい現代を象徴するかのような自殺系サイトではあるが、その一方で他の事件に巻き込まれるという発端になったケースも存在する。

2005年に発覚した「自殺サイト殺人事件」では、自殺系サイトで快楽殺人嗜好者が「いじめなどを苦に死にたがっている人を物色し、集団自殺を主催すると偽って呼び出し、自身の嗜好に沿う形で殺害する」という犯行に及んでいた。自殺幇助や自殺関与・同意殺人罪でも犯罪行為ではあるが、それ以上に目的を偽って呼び出し、自身の欲望を満たすために殺害、捜査撹乱のために身代金目的の誘拐を偽装することもあったこの事件は、計画的かつ悪質な犯行であると考えられる。

なお自殺系サイト絡みと見られる自殺事例では、その報道件数を遥かに上回る未遂事件も暗数として存在していると見られる。

1998年に、死に対して何等かの憧れを持っていた個人が、請われて他人の運営する自殺に関する情報を掲載していたウェブサイト上で電子掲示板の管理者をし、これを通じて知り合った人や口コミで紹介された人に所有していた毒物を販売していた。買った人たちの内で女性が自殺、事件を知った販売者側も自殺を図るという事件も発生している。今日では服毒による自殺系サイト絡みの事件はほとんど無いが、おそらく同事件が自殺系サイトの最も初期の形と言えよう（→ドクターキリコ事件）。

なお購入者らの一部は、自殺するための直接的な手段としてではなく、購入した毒物を「お守り」として常に携帯していて、一種の「自分の死を客観的に捉えるためのアイテム」として見なしていた模様だ。この部分は、自殺系サイトのカタルシス効果にも繋がると考えられる。