五社協定

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

五社協定（ごしゃきょうてい）は、大手映画会社5社（松竹、東宝、大映、新東宝、東映）が1953年 9月10日に調印した協定である。

[編集] 概要

各映画会社5社同士の監督及び専属俳優の引き抜きを禁じるのが名目であったが、実質は、戦前以来再び映画製作を開始する日活による俳優引き抜きを封じるのが目的であり、大映の社長・永田雅一の主導の下に締結された。

戦後、ホテルなどの事業を中心に活動していた日活は社長・堀久作の元で映画制作再開へ向けて動き出し、多摩川撮影所(現・日活撮影所)を建設して監督や俳優を5社から引き抜こうとした。これに対して永田の主導の下で結ばれたのが、以下の協定である。

各社専属の監督、俳優の引き抜きを禁止する。
監督、俳優の貸し出しの特例も、この際廃止する。

1954年に映画制作を再開した日活は石原裕次郎・小林旭・浅丘ルリ子らの独自の新人スター発掘に成功し、男性アクション路線も大人気で定着した。それにより当初の目的は無くなり、1958年 9月には日活も協定に参加し｢六社協定｣となる。しかし、1961年に新東宝が倒産し再び五社協定となる。それからは「映画界のテレビ対策」目的も加わり、同年10月1日には、五社によるテレビへの劇映画提供が打ち切られ、五社専属俳優達のテレビドラマ出演も制限された。このため、テレビ局はドラマなどに新劇俳優を多く起用するようになる。蛇足だが、芸能界における隠語は伝統的「歌舞伎」系と戦中・戦後の左派系「演劇界」の合流が「映画界」にてミックスされたものを1970年代の広告関係者がコーティングしているとされる。歌舞伎は「カク｣などの抽象的性表現や小道具が多いとされる。

また、コンテンツが少なかった当時のテレビ局は、邦画に代わって、アメリカの映画やテレビドラマを放送するようになる。配給システムが確立されていないこの時代、民間に外貨（ドル）が無い事もありトランスポーターと呼ばれるブローカーが登場。政治家の秘書であったという太平洋テレビ社長の清水昭という梟雄が出現した。アメリカ映画の需要は必然的に、日本側スタッフ(演出・脚本・現像他）の組織化の需要が高まるが、当時のテレビ局にノウハウが無かった点もあり、特に俳優たちの日本語吹き替えについては劣悪な環境での仕事を余儀なくされていた。

多くの俳優がイデオロギーを前面に置いた前近代的な未組織集団だった事もあり清水は芸能界の歪みをみてとるや「太平洋テレビ事件」を起こす。清水の不運もあり失敗するがこの事件は声優という職業が専門職化する一因になった。しかし本来は自由な立場である俳優を資本の論理により「声優」として特化する日本の悪癖は演劇界全体の停滞を招いたとする面もある^[1]。

[編集] 会社間のトラブル

『監督・俳優の貸し出しの特例も、この際廃止する。』も権力をふるった。「廃止」とまでは行かなかったが、監督の他社俳優の起用や俳優の他社出演の希望は実現しなかったことが多く、監督も俳優も会社と揉めたり、涙を飲んだことが度々あった。「世界のクロサワ」こと黒澤明も東宝専属の映画監督であり、映画「羅生門」（大映作品）以降も、東宝作品で大映専属の女優・京マチ子の起用を熱望したが大映側がこれを許さず、結局、京の起用は五社協定締結以前の1950年の｢羅生門」1本しか実現しなかった（京本人は関係無い）。

松竹専属の映画監督だった小津安二郎は大映専属の女優・山本富士子と東宝専属の女優・司葉子を希望し起用が実現したが（山本は「彼岸花」に初の他社出演、司は「秋日和」に出演）、それぞれの会社から「自社で1本映画を撮ること」が条件付けられた。それで制作されたのが大映作品の「浮草」、東宝作品の「小早川家の秋」である。また、大映は「山本富士子を美しく撮ること」も条件に出し、そのため小津は「彼岸花」で初のカラー映画制作に踏み切った。「秋日和」の時は撮影中に東宝と松竹の契約がこじれ、一時撮影がストップしている（司・小津両本人は関係無い）。

[編集] 五社協定の被害者たち

上記の2項目以外に『会社とトラブルを起こし、フリーになった俳優はどの社も使わない』も協定事項にあり、それにより、これから下で述べる前田通子・山本富士子・田宮二郎らが犠牲になった。

1957年、新東宝の女優・前田通子が社長の大蔵貢に人権蹂躙の扱いを受けた挙句、五社協定にかけられ映画界から干され、テレビ界にまで圧力を加えられ仕事を一切できなくされた（※詳細は前田本人の項参照）。

1963年には日本一の美女と言われ、美人の代名詞であった大映の看板女優・山本富士子が他社出演の許可と出演本数を少なくするという約束を守ってほしいと頼んだところ、永田社長は立腹し、彼女を一方的に解雇し、五社協定によって他社の映画や舞台にも出演できなくした。五社協定は憲法違反であり、人権蹂躙であるとの非難が世間に沸き起こった。1968年にも同社長は山本と同じく、映画ポスターの出演者序列問題で看板俳優の田宮二郎を一方的に解雇し、五社協定によって他社の映画や舞台にも出演できなくしている。しかし、両名とも僅かな雌伏期を経てテレビドラマへの華麗とも言える転身を果たす。一方の大映は山本・田宮を解雇した直後に業績が急激に悪化し、倒産の遠因となった。また、山本や田宮がテレビ転進後わずかな期間で映画時代を超える人気と評価を得た事は、テレビが娯楽の王様の座を既に映画から奪っているという事実を厳然と突きつけるものであり、大映のみならず映画業界全体にとって大変ショッキングな出来事であった。

また、この時期、これらの俳優と同様に映画界を追われた監督やスタッフにもテレビ番組の制作に転進した者がおり、彼らが昭和40年代以降のテレビドラマなどの制作に関わり、制作レベルの水準底上げに果たした役割は決して小さいものではない。

1967年には東宝のスター・三船敏郎と日活のスター・石原裕次郎の共同製作（三船プロ・石原プロ）による映画『黒部の太陽』の製作が発表されると、日活の堀久作社長は五社協定を盾に猛反対。一時は製作頓挫寸前にまで追いこんだ（映画は無事に制作され、封切られた）。

[編集] 終焉

1960年代初頭からの新東宝の倒産に始まる日本の映画産業全体の急激な斜陽化は著しく、テレビの急速な普及やテレビ界の発展^[2]や娯楽・レジャーの多様化などに圧されることになった。さらに最後の生命線ともいえる看板俳優・市川雷蔵の若すぎるガン死（1969年）でとどめを刺された大映が1971年に倒産、同年に業績不振の日活も低予算のポルノ映画専門会社への転進を余儀なくされ、残りの大手映画会社も同時期から制作本数を激減させ、特に東映はテレビに比重を移し、それまで映画の為に存在していた撮影所などの施設でドラマや子供向けテレビ番組を多く制作するようになるなど、映画会社もテレビ業界を無視しては経営が成立しなくなっていく。これらの結果、映画会社専属制のスター・システムも崩壊し、五社協定は権力を失い、ついに自然消滅に至った。

結局のところ、五社協定は映画業界各社の自己保身を図るという思惑の一致から生み出された産物と言える。これが監督・俳優達の自由な活動を縛り、会社に反したと判断された専属俳優たちを映画界から次々に干すなど、日本映画界の発展・変革を大きく阻害し、挙げ句には協定の存在そのものが業界衰退の一大原因となったという大きな汚点を今日までも残すと共に、新劇役者のテレビドラマ進出と声優の専業化に奇しくも貢献することとなった。

[編集] 法的な問題

五社協定は法的には独占禁止法の私的独占（3条前段、2条5項）、不公正な取引方法の共同の取引拒絶（19条、一般指定1項）に当たると解され、罰則も付く違法行為である。現在では確実に是正措置命令、告発の対象となり無理であろう。

しかし、五社協定が存在していた時代であっても法は現在と基本的に変わっておらず、違法であった。にもかかわらず、是正措置命令や告発の対象とならなかったのは反競争行為に対する違法性の理解が政治家を含めて国民一般に無く独占禁止法の厳格な適用を公正取引委員会が躊躇していたからに他ならない。そういう意味では山本富士子などは生まれた時代が悪かったと言える。

[編集] 脚注

^ 業界大手の東京俳優生活協同組合はこの事件により結成されたTMCを前身としており、芸能界のアウトサイダーの極北である若山弦蔵はこの事件により独自の道を歩む結果となる。近年は若山も当時の話を少しずつ語り始めている。
^ 人気ドラマやテレビドラマ出身のスター登場、ドラマに限らず様々なジャンルの番組登場、カラー化、報道・スポーツなどの中継技術革新etc