利用者:木村まこと
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木村まこと（きむら まこと）。別名、木村真は、アニメや時事評論を中心に活動している同人エッセイスト。長野県出身。初投稿は7月28日。 似た様な名前の方も居られますが（笑）、当方は20代です。
「アニメ」と「サッカー」と「猫」凶徒である。 一時期、新作アニメを週に３０本近く見ていた時代もあったが、今はその面影が見受けられない。 サッカーに置いてもフランス大会の時は、一戦ごとに喜怒哀楽の激しい移り変わりを繰り返したが、ドイツ大会に置いてはチェコ戦の方が面白いと思うほど、日本戦への関心が薄れてしまった。
異常なまでに異性に好かれず、前世に何か悪い事したのかと本気で悩んだ時期があった。別段、学校は共学で不登校も引き篭もりもした事は無いが、とにかく縁が無い。
「よみもの」個人サイト木村書店を運営している。 過去には、最高6人の執筆メンバーを抱えたが、各々多忙の為、今は2人（実質1人）でほそぼそと運営している。
目次 |
[編集] 経歴
人様に話せる様な素晴らしい経歴など持って居ない。（本人談話）
[編集] 同人エッセイ・コラム
100本くらい。
[編集] 同人小説作品
- 長編が２本。短編が５～６ほど。
[編集] 刊行物（同人誌）
- 若者語り（合同エッセイ集）2006年9月発行
[編集] 好きな作品
メジャー（小学館・少年サンデー）である。 また、ホリック（講談社・ヤングマガジン）も好きである。 少年ジャンプのヒカルの碁も愛読していた。
[編集] 大元（初版）を作成した項目（7項目）
- くもとちゅうりっぷ（アニメ）※デビュー
- 魔女っ子戦隊 パステリオン（漫画）
- タマ&フレンズ 探せ!魔法のプニプニストーン（アニメ）
- マッスル指数（概念）
- 小坂優舞（人物）not it fan
- 日本国外のアニメ制作会社（アニメ）
- Ceui（歌手）
[編集] ウィキペディア・デビューの経緯
探偵ナイトスクープの過去のビデオを見ていた時、番組の企画で「くもとちゅうりっぷ」が紹介されたのだが、その作品自体を知る人物がほとんど存在せず、制作スタッフも逝去した方が多かった為、このままでは貴重な戦後の国産アニメとスタッフが歴史に埋没してしまうと危惧し、くもとちゅうりっぷの初版を作成した。同時にアカウントを作成した為、IP時代の編集は無い。（但し、デビュー後にログインミスでIP名のみで編集した項目が２つ存在する）。
[編集] ウィキペディアの問題点（主観）
- 初版の記事が少ない項目が多い。初版こそ、しっかり調べ書き加えて頂きたい。
- 一つの項目に対し、一度に10版ほど改訂する方が居るが、より慎重な作業の重要性を啓蒙したい。
[編集] その他
- 恋愛障害者1級認定（他ＨＰのネタ）
- 就職障害者1級認定
- 漢字検定準２級
[編集] 就職しょう（障）害者（おまけ）
就職しょう（障）害者とは、職に就く意識はあるのに就労できない、または就労し ても直ぐに解雇され、職場を転々とする人の総称。ニートやフリーターとは異なる。また、対象は（一般的な定義上での）健常者に限定している。
[編集] 就職しょう（障）害者の定義
これは、木村が大学時代に提唱した概念の１つである。 就職障害者の定義は、おおまかに下の10個にカテゴライズされる。 どれか一つ当てはまれば就職障害者の可能性が懸念される。
- １：労働意欲はあるが、何処の会社でも邪魔にされる。
- ２：労働意欲はあるが、何処の会社に行っても直ぐに解雇される。
- ３：その時の上司から「基本的な能力不足」と強い指摘を受けている。
- ４：人並みの能力はあるが、体がついて行かない。
- ５：人並みの能力はあるが、直ぐに精神的に駄目になる。
- ６：フリーターをやってるが、正規社員に成りたい。しかし、全く採用されない。
- ７：職には就きたいが、対人恐怖がある。
- ８：職には就きたいが、その他の精神（神経）疾患がある。
- ９：地元に職が無く、都会に行きたいが、都会に恐怖心がある。
- １０：その他、意欲はあるが何らかの理由で職に就けない。
[編集] 就職障害者の発生した背景（原因）
そもそも、戦後復興期からバブル崩壊まではピラミッド型の循環経済基調に あった日本は労働争議の盛上がりなどもあり正規雇用される事が当たり前の 社会にあった。失業率（総務省調査）も1980年で2％、1985年で2.3％、1990年 前後では１％代に入ろうかとする位の低さにあった。賃金のベースアップや職場 改善運動も相まり、また労働組合が今の様な在るだけの存在ではなく、機能と して発揮していた頃は不当な解雇は多くは無かった。 だが、少子化によるピラミッド型社会の崩壊や高齢化社会による社会保障費の拡大、 バブル崩壊による大企業の経営基盤の悪化、国債の大量発行による国家赤字の拡大 それに伴う法人税・所得税・間接税などの上昇など、失われた10年の間に日本型経済の基盤は完全に崩壊する。 民間に受け入れられなかった人間が、公務員に吸収すると言う日本独自の完全雇用型労働社会は立ち行かなくなり、民間の大量リストラと公務員の大幅削減が 追い討ちになり20002年度失業率 最悪の5.4％まで上昇した。若年層は過去最悪の13.2％まで上る。更に、最高5.8％まで上昇する。 企業は、今までの「正規雇用」「年功序列」「終身雇用」などの習慣を廃止し、正社員は幹部候補に特化したり、総合職に絞ったりと一般職を減らし、その代わり、非正規雇用である「契約社員」「派遣社員」「アルバイト」を増やし、賃金支払いの額を減らし、会社の利益を向上させ、借金の返済と資本の強化を計った。 その皺寄せが賃金停滞による生活苦を理由にした自殺者数にも反映される。 昭和５５年には20434人だった自殺者が、平成10年を境に急激に伸び、平成15年には 過去最高の34427人に上った。（警察庁発表）これは、昭和55年より14000人も増えており、伸び率は約1･7倍である。交通事故者数と比較して2.5も倍以上ある。 また、過労死者数も急増しており2002年度に置いては160件が過労死と認定され、 過去最高の人数となっている。（厚生労働省発表）（あくまで、認定された数です） この様な雇用体型の大幅な転換を「本格的な競争社会の象徴」とされ、アメリカ型 経済に近い位置取りに社会がある事を如実に証明している。 この様な、競争社会に置いては「能力不十分」「本職に不適格」「会社の利益に 貢献しないと判断」「教育の必要があるが、余裕が無い」などの理由で簡単に解雇 され、また、雇用者側も簡単に解雇出来るように本契約を結ばず、非雇用形態を 好むのが実態である。上記の10項目は正に解雇される事態になった時には真っ先に その対象とされ、解雇、雇用、解雇、雇用を延々と繰り返す。この様に 何時まで経っても正規雇用されず、適職に就けず、意欲だけ空回りして全く持って 安定しない立場の人間を「障害者」に近い健常者と冠し、「就職障害者」と名づけ た。
[編集] 就職障害者に対する批判的意見
既に「現状が行き詰っている」状態の人間が多いのが特徴であり、一般通念的に基く「引き篭り」が多い。社会に復帰する事が困難な状態に陥って居る者も居り、主だった精神的・神経的な疾患を伴わない健常者の視点に置いては、「怠け者」「労働から逃避している」「社会的不適合者」「人間のクズ」など厳しい意見が多々出ている。精神分析が盛んな現代に置いても、第三者に対する見方は年々厳しさを増しており、人に対する「精神的な理解」と「精神的な許容」がイコールの関係に無いのが最大の特徴と言える。つまり、『貴方の気持ちは分かるけど、何とかしなさい』と言う根性論が飛び出し、その前後にあるべき「原因」「対処方法」を無視し、結論だけを求め、その結論には全くの科学的根拠が伴わない。又は、対処する活動・思考自体を放棄してしまっている（後押しする余裕が無い）。多くのマスメディアで類似する特集（ニート特集・引き篭もり特集）が行われても、その事象の起こった現在の状況を映すのみに留まり、NHK及び一部の雑誌を除き、「それらの発生した原因と社会的背景」の露見や「具体的な解決策を模索しようとする動き」が見られない。これらの断片的な情報を無為に流す事により誤った解釈が成される場合が多く、非常に大きな問題になっている。
[編集] 就職障害者の切捨てと「セカイ系」の隆盛
昨今の「格差社会」の煽りを一番受けているのは、９０年中盤から今世紀始めまでの「バブルリバウンド世代（後述）」であり、民間会社に入れず、公務員にもなれず結果的に不安定型社員やフリーターを続ける物や無職者が多い。また、突然目の前に起った『アメリカ型資本経済」の潮流に流され、適応できずに勤めきれず離職を繰り返し、結局、高い年齢に達した今も定職に無い人間が急増している。これらの受け皿になったのが所謂「セカイ」系と呼ばれる概念であり、主に映画・アニメを中心とした映像メディアと、漫画・小説を主とするペーパーメディアの２つに渡る分野の影響が強い。セカイ系の「自己と自己を内包する小さな世界」はＴＶゲームの世界にも酷似しており、己の意思一つで世界は変わり、また、破壊されると言うエゴイズムな考えがセカイ系の一つのあり方であり、それは恰も「リセットボタン一つで今までのゲームが終わる」と言う観念に通ずる。高度成長期にあった資本家と労働者の労働争議・ストライキ・デモ行進などの直接的な反発行動ではなく、セカイ系と言う内包的世界に身を置く事によるrealworldとの隔絶による「現代社会への精神的な反発」を行っていると見て取れる。ただ、この静かなる抗議は実際のデモの様な流血騒動にはなら無いが、具体的な解決策としては非常に脆弱であり、実際、現在一般に認知されているニートや引き篭もりと呼ばれる人間は増加の一途であり、「世の中の労働環境が改善されたら就労できる」と言うそれらの人のメタファーも全く持って反映される兆候は見られない。結果、セカイ系ブームの肥大が社会からのＥＸＩＴ通路にしかなっておらず、その有意性は殆ど認められないのが現状である。 （但し、明確なデータが無い為「第1種の過誤」と言う判断も否定できない）
- バブルリバウンド世代
９４年に始まった本格的な採用縮小や採用停止などに伴い、学歴や能力があろうが無かろうが定職に就く事が難しくなった人間を指す。主に1972年～生まれの人の事を指す。バブルの恩恵を全く受けず、完全な向かい風の状態で就職に直面し、また、バブル期の利害に対し何も関わりを持っていないのに、マイナス面だけ背負わせられる事になった世代であるから、リバウンド（反動・反発）だけ受けた年代と判断し、バブルリバウンド世代と呼称した。７２年からとしているのは、今なお就職状況が芳しくないからである。
[編集] 不明確な若年者対策
団塊の世代の引退により、老齢人口の増加は必至であり、また、定年退職による有効選挙人口数の増加が見込める為、年金対策・福祉政策を重要視する姿勢を政府は示している。少子化対策に置いても、とどのつまり、団塊ジュニアの子供を望む世代の要望に応えていると言う見方も出来、実際の子供を希望する家庭の為と言うより、祖父・祖母の年代を絡めた（中心に置いた）広義の「少子化対策」を示しているだけである。実際の未婚男性・女性に置いては「結婚まで行く着くだけの安定した生活を創生できない」のが現状で、格差社会の広まりを容認（小泉発言）しつつ、少子化対策に予算を注ぎ込むと言う行為は明らかな矛盾が生じている。まずは、賃金・雇用の安定化を促し、二段階目に婚姻の積極的推進を行い、その結果「少子化対策」の費用を重点的に補填する事の有意性が発生する訳であり、全く持て焼け石に水的な行為を行っている感は否めない。そもそも、14歳以下人口や６５歳人口への主だった対策は講講じているが、中間層への具体的な政策が露見しない時点で主に18歳～34歳までの最も無職者が多く、最も問題視されている男女に対する施策の軽薄さが露呈している。これは、次の内閣の大きな課題の１つとなる事は間違い無いだろう。
[編集] 『非求職型』の見解の甘さ
内閣府によると、職に就きたいが理由があって定職に就けない物を『非求職型』と呼称し、その他の「ニート」とは別の物であると言う見解を見せているが、実際は広義のニートの分類に定着しており、第三者の視点に置いては「ニートの中に非求職者がいる」と言う見方をする人がどれだけ居るか疑問を持つ。また、「社会に出て労働が出来無いという状況にある事自体が『何らかの障害』が起きている確固たる証拠にもなっており、一般論における「ニート＝駄目人間」と言う安易なロジックを打破する為にも、この曖昧な視点を見直さなければ成らないと考えられる。その上で、就職障害者という呼称が、曖昧な概念の受け皿に成り得る候補の１つであると主張する。
[編集] 展望と対策
本問題は、非常に厄介な問題であり、世論を巻き込んだ多くの識者の議論が必要に なってくると思われる。 私見を言えば、国は企業に新古採用（在る程度の年齢にある物を雇用する）際の 大幅な税の免除や、会社側の雇用者育成の意識の復活が望まれる。再教育の施設を作るなどは高い効果は望まれず、そもそも、そんな施設は利用者が居ない。 昔の様な会社が育て、会社が背負い、そして雇用者が会社に貢献すると言う愛社精神を持たせる事が出来れば、一番望ましいと思う。仕事を覚える一番の学校は、職場 であると思われる。しかし、経営基盤が脆弱な多くの中小企業には人材を育てる余裕など無く、国や地方の「官」による大幅な梃入れ無くしては解決する事が不可能に成りつつある。
[編集] ニートとの相違点
詳しくは、ニートの項目をご覧頂きたいが、ニートとの一番の違いは「能力は無いが、就職する意思がある」点であり、ニートとは「能力ある、無いに関わらず、就職する意思が無い」対象を指す。 だから、Not in Education, Employment or Training,and Spiritlessness. 「教育や雇用、トレーニングも受けず、且つ、無気力である。」とするべきだと 思う。略称は、ＮＥＥＴＳ（ニートス） フリーターとの違いに着目するかも知れないが、フリーターの最下層が就職障 害者だと思って頂ければ分かりやすいと思われる。フリーターのままで満足の人は 就職障害者ではなく、フリーターの立場や無職の立場が嫌なのに、就職できない人、 また色んな理由で直ぐに解雇される方を就職障害者と定義する。 兎に角、この問題はもっとマクロに世論に啓蒙していかないと行けない。
[編集] ここに記述した理由
普通に項目を設けたら問題あるかと思い、ここに書き込ませて貰いました。 因みに、等級は年齢に準じて居ます。２５歳までが2級、30歳までは１級、31歳 以上は特1級です。（等級部分はネタなのでサラッと流して下さい）
[編集] 関連項目
[編集] ゆるアニメ研究会
昨今では、ゆるキャラと言うものが台頭しているが、「ゆるアニメ」研究会は、ゆるくて脱力する『ゆるアニメ』アニメを探し評論する事を目的として設立された。最近では、「ちょこッとSister」や「苺ましまろ」などがある。過去の作品では「ぼのぼの」「花右京メイド隊（無印）」「ココロ図書館」などがある。「あずまんが大王」が理想形の１つである。男性が出る作品はどうしてもバトルや心理的葛藤などの要素が強く出てしまうため、ゆるアニメ作品は女性キャラクターが多く出る作品が多数を占める。
[編集] 極東及び東南アジア・オセアニア経済協力機構（妄想）
- 正式名称は、ＡＯＥＭ:（極東及び東南）アジア・オセアニア経済協力機構
（Asia-Pacific Oceania Economic Mechanism）
西ヨーロッパ圏では、欧州連合を作り経済を中心にお互いの国の連携強化を図っている。
そこで、日本や台湾などの極東アジア諸国（日本・台湾）は連携の取り難い北東アジア（中国・朝鮮半島・ロシア）との経済協力を諦め、日本・台湾・フィリピン・フィジー諸島・マレーシアと続き、南はオーストラリア・ニュージーランドまでを跨る広い地域との連携を図って行こうとする政策案の１つである。将来的には、各国が査証無しで自由に行き来できるようにするのが目標でもある。 将来深刻化する事が予想される人口問題にも柔軟に対処し台湾・東南アジア・オセアニア地域からの就労・移住に関しては大幅な緩和政策を進め、日本での就労・学習の機会をまた、日本から諸外国への進出に対しても積極的に推進して行く。
アメリカとの関係も大事にしつつも、日本独自の経済圏を持つことにより、国力を高め、外交的にも広がりを持ちアメリカ・EUに並ぶ、第３の大経済園を模索して行きたいと 思う。
この構想が実現すれば極東アジア・東南アジア・オセアニア地域は共にWINWINの関係に立ち、より一層の親交が深まる事が期待できる。
[編集] 殊更、中間的な視点で編集している作品
- 少女革命ウテナ（小学館・少女コミック掲載）は編集著者の好む作品では無いが、ウィキペディアの中立公平の精神に基き、リンク等の編集を行った。
- アニメ『マージナルプリンス』は編集著者の好む作品では無いが、ウィキペディアの中立公平の精神に基き、全体の編集を行った。
