インターネットカフェ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
インターネットカフェ(Internet cafe)は、有料でインターネットにアクセスできるパソコンを利用できる施設のことである。ネットカフェ、ネカフェ、ネット喫茶とも呼ばれる。
目次 |
[編集] 概要
日本では、2001年以降からパソコン本体価格の低価格化・導入の費用コストの低減、規制緩和によるADSLモデム売切り制導入の開始[1]、電気通信事業者のみ取付工事が許されていたモデム取り付けが個人による設置が可能になったことで煩雑さが解消され、インターネット常時接続(ADSL)を定額料金で利用できる環境が整い・普及した。これらの要素により漫画喫茶の付属設備のひとつとしてインターネットが利用できるパソコンの導入が進められた。
自宅にパソコンを所有しない、あるいはネット常時接続環境導入していない人々が気軽にネット環境が利用でき、オンラインゲーム対応パソコンの導入により従来の漫画喫茶のマンガ単行本・雑誌と並ぶ集客のコンテンツとして人気が定着、新規ビジネスとして漫画とインターネットを複合化させたインターネットカフェのチェーン展開が多くの企業で展開された。消費者ニーズの高まりを受けて大都市を中心とした出店から地方都市への出店が加速し、インターネットカフェはアミューズメント施設として一般的に認知される存在である。
韓国や中国ではPC房(- バン、PC部屋の意)と呼ばれており、韓国・台湾、中国などでは若者によるネットゲームへの参加は、むしろ自宅などよりネットカフェで盛んである。 北朝鮮では、利用料金が高く、多くの一般市民が利用できないと言われる。
[編集] 店舗の特徴・利用方法
1時間あたり数百円程度の料金、また長時間滞在する場合にはパック料金が適用されて割安となる店舗が多い。自動的にパック料金が適用される店舗もあれば、入店時に申告が必要な店舗もある。漫画喫茶などと複合化された店舗や、深夜サービスを行っている店舗も多い。主な利用者は若い男女や壮年男性などで、仕事や娯楽、趣味でインターネットを利用するほか、待ち合わせや時間つぶし、カプセルホテル代わりに仮眠をとるビジネスマンや個人旅行客、中には日雇い労働者もいる。
手軽に利用できるインターネットへの常時接続環境(ADSLなど)を自宅などに持たない人や、旅行・出張中の人が、電子メールの確認やウェブページの閲覧を行うのによく用いられる。しかし不特定多数が出入りするという環境のため、不正アクセスやネット詐欺などの犯罪に利用されたこともある。ネット犯罪や店内備品の万引き対策のため、入店時や会員登録時に本人確認を行うインターネットカフェも増えている。 入店時に身分証明書提示を求める店もある。店によっては写真入りのものを要求するところもあるし、銀行や証券会社等のキャッシュカードやクレジットカード、病院の診察券程度のものでもよいという店もある。身分証明書を持っていない場合は、身分証明書が不要である店もあるのでそうした店を利用するとよい。
使用する座席(パソコン)を指定できる・店側から指定される店と、座席を指定せずに空いているパソコンを自由に使用してよいオープン席の店がある。禁煙席と喫煙席に分かれていることが多い。
[編集] 主なフロアー客席の一例
- 個室席
- 近年の主力フロアー客席の主流を占める形式。オープン席のような隣席の視線を気にせず利用できることからプライバシーを気にする利用者は個室席を利用する場合が多い。
- カップル席
- 男女2人で使用することを想定した席。2006年の風営法・法改正により、密室の個室扱いに近いカップル席は風営法の解釈に触れることになり、「カップル席の内部が見えない密閉型扉を撤去しないと深夜0時までの営業」 と、規制を受けるため警視庁から指導を受けた業界団体・日本複合カフェ協会加盟店舗では、カップル席の中が見通せない密閉型扉は撤去、順次ウェスタン扉などの開放型扉、窓が付けられ室内が見通せる扉に変更された。
- リクライニング席
- 本格的なマッサージチェアーが利用できる。割増料金を徴収するチェーン、通常料金で利用可能のチェーンがある。
- オープン席
- 近年の個室席人気に押されて、PCを置いたオープン席は減少したが漫画を読むスペースとして、オープン席を確保している店舗が多い。
[編集] インターネットカフェの諸問題
店舗の構造上、死角が多く、置き引きや盗難が発生することもあるので、所持品の管理には十分留意すること。盗難などの場合は店側に保証・賠償の責務はない。「貴重品類はすべて自己責任で管理すること」が各インターネットカフェチェーン店舗受付カウンターなどに注意事項として掲示している。
使用後は、そのまま退席しても構わないが、パソコンを再起動させて使用履歴を消してから退席することが推奨される。2003年にはインターネットカフェのパソコンに不正にインストールされたキーロガーによりパソコンに入力したパスワードが漏洩する事件[2]が発生するなどしたため、再起動させると利用者がインストールしたソフトウェア、インターネット閲覧履歴が消去されるハードディスク初期設定復元ソフトウェア[3]が急速にインターネットカフェ各チェーンに導入されるきっかけとなった。銀行や証券口座のネット取引や、メールやISP等へアクセスするためのパスワード、クレジットカード情報など重要情報の入力はインターネットカフェでの利用は避けるか、やむ得ず利用する場合は使用前にはパソコン再起動・利用後にも再起動を実施することでリスク回避にはなる。
自宅のブロードバンドのように回線やプロバイダの契約が不要で、不特定多数が利用することから、後から利用者を特定することは難しいため、ネット詐欺などの犯罪行為に利用されたこともある。また、掲示板に個人や企業への誹謗中傷を書き込むなどの問題も発生している。このため、掲示板サイトへの書き込みを店側で規制していたり、逆にサイト側から規制されていることもある。
[編集] 行政・警察による規制強化
このような諸般の問題があるため、関西地方の大阪府では「改正青少年健全育成条例」が施行[4]されて、身分証明書を提示させて会員制とする店など行政と警察の指導による規制を実施している地域もある。
[編集] 関連項目
[編集] 出典・脚注
- ^ モデムの売切り制導入 総務省2001年1月30日プレスリリース
- ^ ネットバンクで1600万円が突然消える 2003年4月8日 日経パソコン
- ^ ハードディスクキーパー ハードディスク管理・初期設定復元ソフト
- ^ 会員制について
- ^ ネットカフェ難民漂流する貧困者たち日本テレビ NNNドキュメント07 過去の放送記録→1月→2007年1月28日放送
[編集] 外部リンク
ゲラゲラ | ゆう遊空間 | マンボー | アプレシオ | スペースクリエイト自遊空間 | 快活CLUB | エアーズカフェ | らくだ| アイ・カフェ | まんが広場 | まんがランド | バグース | コミックバスター | メディアカフェポパイ | ほっとステーション | ネッカ