ドラッグストア

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ドラッグストアとは、健康と美容に関する医薬品や日用品をセルフサービスで短時間に買えるようにした小売業態である。近年は、小規模店を除き、食料品を置いている店も多い。

[編集] 概要

医薬品や化粧品・健康食品・サプリメント等の、健康に関連する様々な製品を中心に扱い、加えて日常の用に足す物も扱う、幅広い品揃えが特徴的である。特に日本では薬事法の関係から、薬剤師のいる店舗でないと扱えない大衆薬や雑貨（風邪薬・咳止め・殺虫剤・消毒薬・燃料用アルコール）も少なく無いため、同種業態における専門店化傾向が見られる。欧米ではそれら規制が緩い事もあり、専門店化傾向はあまりなく、特に米国ではドラッグストアと雑貨店が同居状態にある店も珍しくない。

扱う商品は多岐に渡り、近年は健康に対する大衆の意識が強まった事もあり、サプリメント類の取り扱いに関しては、非常に多岐に渡る商品を豊富に揃える傾向が強い。その一方で、ドリンク剤（スタミナドリンク等）の取り扱いも増加傾向が見られる。専門の仕入れ経路を保有しているチェーン店では、大手メーカー製品の人気商品を大量仕入れで安く提供する傍ら、それらコマーシャルに力を注いでいる有名メーカーの製品ではないにせよ、同様の成分で値段の安いゾロ品（ジェネリック=後発品）と呼ばれるコピー商品も取り扱っている。

[編集] 現時点での問題点

日本チェーンドラッグストア協会は、薬事法改正により登録販売者の資格化に伴い、薬種商・配置販売などの主要団体と組織などについて交渉中である。しかし、日本チェーンドラッグストア協会と薬種商協会（一般の薬店など）の歩調が合わない。日本チェーンドラッグストア協会の存在自体が、一般の薬店の存在を脅かす団体として、薬種商協会が強い拒絶反応示している。

[編集] 主な取扱商品

医薬品、化粧品、日用品を三本柱として、他に生鮮を除く食品類、ベビー用品、介護用品などを扱うのが特色で、とりわけ消耗品が中心である。

医薬品（部外品を含む）
- 大衆薬（鎮痛剤、感冒薬、胃腸薬、外用薬、湿布薬、点眼薬、ビタミン剤、ドリンク剤、検査薬、漢方薬など）
- 日本薬局方品（消毒液、エタノール、食品添加物、漢方生薬など）
医療品（包帯、サポーター、絆創膏、医療機器、使い捨てカイロなど）
制度化粧品（口紅・ファンデーション・美白乳液・化粧水など）
トイレタリー関連
- 基礎化粧品（化粧水・乳液・化粧パック）
- 化粧小物・コットンなど
- ヘアケア関連（シャンプー・コンディショナー、ヘアカラー、ヘアスプレーなど）
- オーラル関連（歯磨き・歯ブラシ・フロスなど）
- ボディケア関連（石鹸・ボディソープ・入浴剤・洗顔料・メイク落とし・ハンドクリーム・リップクリームなど）
洗剤（衣類用、食器用、台所用、住居用、トイレ用、風呂用）
生理用品・スキン・精力剤
ベビー用品（ベビーフード、粉ミルク、ベビー関連品、紙おむつ）
介護用品（紙おむつ・介護食品・介護用衣類・差込便器など）
日用品
- 紙製品（ティッシュペーパー・トイレットペーパー・ウェットティッシュなど）
- 殺虫剤（燻煙剤※・スプレー式・蚊取り器具・蚊取り線香・忌避剤など）
- 衣類用防虫剤
- 除湿剤
- 芳香・消臭剤
- 家庭日用品（台所用品、洗濯用品、掃除用品、風呂用品、トイレ用品、家庭用品など）
- 文房具
- 電気製品（乾電池・電球・コードなど）
- 衣類（パンスト、靴下、手袋、下着など）
食品（生鮮食品を置いているものは少ない）
- インスタント食品
- 菓子類
- ソフトドリンク
- アルコール飲料（一部）
- 健康食品
  - サプリメント
  - ダイエット食品
  - 健康茶
ペット関連商品（主に犬・猫用）
- ペットフード
- おもちゃ

[編集] 日本におけるドラッグストア

日本では薬剤師のいないときに医薬品販売が出来ない規制により営業時間が制限されている。また、一部のドラッグストアは薬局であり、処方箋による調剤をしている。

従来のドリンク剤に加え、薬事法改正によって2004年よりコンビニエンスストアでも一部の大衆薬が扱えるようになったが、依然薬局等でしか扱えない医薬品（風邪薬等）もあり、これらはドラッグストアの独壇場となっている。また、値引きしないコンビニエンスストアと違って、ドラッグストアでは積極的に安売りする傾向も強く、特にサプリメント類やドリンク剤等の、日常的に利用される健康増進を目的とした物では、まとめ買い（10本入り1ケースで大きく値引きされることが多い）したがる消費者に好んで利用されている。

スーパーマーケットなどとコミュニティショッピングセンタを形成することが多い。その一方で、ディスカウントショップ等の量販店が同業種へと参入する動きもあり、特にサプリメント類やドリンク剤の販売市場にて競合する動きを見せている。

近年では、競争の激化に伴い、共同仕入れによるコスト削減や利益率の高いプライベート商品（PB商品）の開発目的で、ドラッグストアチェーンのグループ化が進んでいる（ナショナルドラッグチェーン）。主なグループとしては、