関岡英之
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関岡 英之(せきおか ひでゆき、1961年 - )は、日本のノンフィクション作家・評論家である。
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[編集] 概略
東京都生まれ。1984年慶應義塾大学法学部卒。その後14年間東京銀行などに勤務。アジア通貨危機を契機に退社し、早稲田大学専門学校(現・早稲田大学芸術学校)を経て、1999年早稲田大学大学院理工学研究科に入学。建築家の石山修武の研究室に所属し、2001年同修士課程を修了。
自身の中東・アジアでの体験を綴った『なんじ自身のために泣け』で作家デビュー。この作品で第七回蓮如賞を受賞した。
2004年刊行の著書『拒否できない日本』では「年次改革要望書」をもとにアメリカの日本への内政干渉の実態を克明に検証した。
[編集] スタンス
「テレビには一切出ない」と公言しているが、小学時代の同級生であるビデオジャーナリスト神保哲生が運営するビデオニュース・ドットコムの丸激トークオンデマンド(第257回2006年3月3日放送分)や「報道ワイド日本」(日本文化チャンネル桜)(2006年9月8日放送分)のゲスト・コメンテーターとして出演経験がある。
なお関岡が雑誌に登場する際には「ノンフィクション作家」という肩書きが使われる。これには関岡本人が自身を「ジャーナリスト」と呼ばれるのを嫌っているためである。その理由として『「ジャーナリスト」には「公正中立さ」が求められるため「反米」という立場を公言している自分にはふさわしくない』とある講演で語っている。
『拒否できない日本』『奪われる日本』では、年次改革要望書に追従する小泉改革の問題点を検証し、小泉純一郎・竹中平蔵が主導した郵政民営化法案もその一環であることを指摘。このため、平沼赳夫・城内実・小林興起・小泉龍司ら、郵政民営化法案に反対した政治家を、日本の国益にかなう行動を取った「真の愛国者」であると支持している。
評論家の森田実より「現代日本の天才的な論客」「日本復活のために天から派遣された使者のごとき存在」「平成日本のガンディー」などと手放しで絶賛されている。関岡の方も、森田の推薦で講演依頼が来るようになったこともあり恩義を感じているようである。
[編集] 著書
- 『なんじ自身のために泣け』 (河出書房新社、2002年、ISBN 4309014585)
- 『拒否できない日本―アメリカの日本改造が進んでいる』 (文藝春秋[文春新書]、2004年、ISBN 4166603760)
- 『国富消尽―対米隷従の果てに』 (PHP研究所、吉川元忠との共著、2005年、ISBN 4569644686)
- 『奪われる日本』 (講談社[講談社現代新書]、2006年、ISBN 4061498533)
- 『アメリカの日本改造計画』 (イースト・プレス、イースト・プレス特別取材班との共編、2006年、ISBN 4872577442)
[編集] 雑誌
[編集] 論文
- 「そんなバカな! ここまで進んでいるアメリカの日本改造』 『正論』2004年10月
- 「志を喪失した時代の象徴として」 『正論』2005年5月
- 「郵政民営化の背後にある真実」 『世界 』2005年9月
- 「奪われる日本―「年次改革要望書」米国の日本改造計画」 『文藝春秋』2005年12月
- 「TVで暴言を吐いた竹中大臣へ」 『文藝春秋』2006年1月
- 「これが最新版『米国政府要望書』だ」 『Voice』2006年3月
- 「日本の大新聞、テレビはいまだに『アメリカの横暴』も『小泉亡国政治』もその真実を国民に伝えていない」 『わしズム』2006年春号
- 「小泉八雲の聲を聞く」 『別冊正論』第3号 2006年7月
[編集] インタビュー
- 「この著者に会いたい 関岡英之『拒否できない日本--アメリカの日本改造が進んでいる』」 『Voice』2004年9月
- 「読書の時間 拒否できない日本 関岡英之著--進む米国による日本改造 戦慄のメカニズムに迫る」 『正論』2004年9月
- 「アメリカ--第二の占領政策 「年次改革要望書」という日本改造プログラム」 『表現者』2005年9月 インタビュアー東谷暁
[編集] 対談
- (石原慎太郎)「『NO』と言えるサムライ国家に」 『文藝春秋』2006年2月
- (高杉良)「対談 米国の対日要求に迎合する日本」 『週刊金曜日』2006年
- (松原隆一郎・吉崎達彦)「ホリエモン株の乱高下を嘲う」 『諸君』2006年4月
- (平沼赳夫・城内実)「アメリカ崇拝政治を排し、保守を再生せよ」 『月刊現代』2006年7月
- (西尾幹二・佐伯啓思)「『保守』を勘違いしていないか」 『諸君』2006年12月
- (小林よしのり)「思考停止の『親米保守』を疑え!」 『アメリカの日本改造計画』2006年12月
- (佐藤優)「アメリカが押しつけた『東京裁判史観』が封印した、戦前日本の知的遺産」 『アメリカの日本改造計画』2006年12月