コンピュータ・情報関連企業設立の年表

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コンピュータ・情報関連企業設立の年表 （こんぴゅーた・じょうほうかんれんきぎょうせつりつのねんぴょう）とは、コンピュータ分野、パソコン分野、関連ソフトウェア分野、インターネット分野（広義のIT分野）の主要企業の設立年に関する年表である。

[編集] 日本の企業

日本の場合、戦前からの歴史を持つ大手総合電機メーカーや通信機器メーカーを中心に、1950年代後半よりコンピュータ（電子計算機）の開発が行われてきた。

1881年 - 沖電気工業創立
1899年 - 日本電気(NEC)創立
1910年 - 日立製作所創立
1918年 - 松下電器産業創立
1923年 - 富士電機（富士通の親会社）創立
1935年 - 富士通信機製造（富士通の前身）創立
1939年 - 東芝発足
1946年 - 東京通信工業、樫尾製作所(現在のソニーとカシオ計算機)創立

日本では、アメリカのようなベンチャー企業によるコンピュータハードウェア製造企業は、「ソード」などが興ったものの、市場に影響を与えるようなことはなかった。

コンピュータといえば大型汎用機を指していた1970年代まで、ソフトウェアはハードウェアの付属品であるという考え方が強く、ソフトウェア産業はほとんど興らなかった。

むしろ、日本では、財務管理や給与計算などの業務を委託する計算センターという形で、1960年代後半（昭和40年代）に設立された企業が多い。主要な財務系パッケージソフトウェアの企業も、元は計算センターから始まっている。

1965年 - 野村総合研究所設立
1966年 - TKC設立
1967年 - 日本電信電話公社にデータ通信本部設立（現NTTデータの前身）
1968年 - 日本デジタル研究所設立

独立系ソフトウェア産業の第一号は、1968年設立されたCSKであろう。

1980年代になると、オフィスコンピュータやミニコンピュータなどの登場で、コンピュータの価格が低下し、大企業の計算機室や計算センターに限られていたコンピュータが、大企業の支社や支店、さらには中小企業まで入るようになる。これに対応して、この時代には多くの零細独立系ソフトウェア開発企業が設立された。パーソナルコンピュータの登場した後半には、パソコン通信を行う企業がいくつも設立された。

1986年 - ニフティ設立
1990年 - 朝日ネット設立

1990年代以降は、インターネットなどの勃興により、北米の影響を受けるようになる。

[編集] その他日本の主要IT系企業の設立年

[編集] 北米の企業

2000年代にコンピュータ・情報分野で名を連ねる北米大手企業の多くは、シリコンバレーと呼ばれるサンフランシスコの主に南部一帯に本社を構えている。アメリカの情報関連企業は、首都ワシントンや金融の中心地ニューヨークに本社が集中していない点が日本と異なっている。

比較的新しい産業であるソフトウェア分野やインターネット分野では、当然ながら設立して間もない若い企業が多いが、ハードウェアを製造する企業も1980年代前後に設立されたものが多いのが特徴である。

マイクロソフトはアメリカ西海岸のシアトルに、また、IBMは東海岸ニューヨーク州に本拠地があり、ソフトの大手2社は不思議とシリコンバレーが本拠地ではない。また、パソコンの製造・販売でかつて大手だったコンパック（現在はヒューレット・パッカード）や、2004年現在の大手であるデルはテキサス州に本拠地を置いている。