赤嶺昌志

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赤嶺昌志（あかみねまさし、1896年（明治39年）3月8日 - 1963年(昭和38年)）は、日本のプロ野球球団（産業軍）理事（現在の代表に相当）、セントラル・リーグ総務。

[編集] 経歴

名古屋新聞社に就職し、1936年のプロ野球リーグ結成に同社が「名古屋金鯱軍」として加わったため、赤嶺もプロ野球にかかわるようになる。さらに金鯱軍の代表に就任。金鯱軍は1940年、翼軍に合併され、事実上消滅したが、アジア太平洋戦争が始まると、政府の新聞統合令により、1942年に名古屋新聞と新愛知が合併し、中部日本新聞となった。旧新愛知新聞社がオーナーの名古屋軍（現在の中日ドラゴンズ）にて、旧新愛知新聞社の大島一郎オーナーの元、同球団の理事となる。

第二次世界大戦で日本はアメリカ合衆国と戦ったために、1943年には敵国の言葉を使うなという「英語追放運動」が起こった。陸軍は野球界にも「強制ではない」としながらも、英語中心の用語を日本語化するよう圧力を掛けた。赤嶺は率先して賛成し、逆に大和軍の河野安通志は強硬に反対した。結局、プロ野球の存続のためには日本語化受けいれもやむなしとして、この年の公式戦から日本語化された。

赤嶺は積極的に戦時に迎合することで、プロ野球リーグの存続を図ろうとした。その結果、ユニフォームは国防色になり、帽子は戦闘帽になった。さらに、選手は「戦士」、試合は日本古来の武道から「仕合」と改めた。これらは全て赤嶺の発案だった。

日本の劣勢が明らかになると、中部日本新聞社の経営も悪化し、1943年は大島オーナーの個人出資で乗り切ったものの、同年限りでついに経営から手を引いた。赤嶺は選手たちを理研工業に引き取らせ、球団名も「産業軍」と改称。これは戦時下、労働者は「産業戦士」と呼ばれ戦争を支える存在とされたからである。球団を引き受けた恩義が、選手の中に「赤嶺一派」と呼ばれる強力な支持者を作ることになった。1944年のシーズンは、平日は「産業戦士」として軍需産業である理研で勤労奉仕を行い、土日に「仕合」を行った。しかし、「戦士」の出征が相次ぎ、人材は払底。戦局もいよいよ悪化したことから、ついにプロ野球リーグの休止が決まり、1945年のシーズンは行われないことになった。

赤嶺が球団を存続させたことは、しばらくして重大な意味を持つことになる。1943年シーズン終了後、河野の大和軍と、翼軍の後身の西鉄軍が、戦局の悪化を理由に解散を届け出た。

1945年8月15日、日本が第二次世界大戦に敗北すると、その月のうちに東西対抗戦を行うよう選手たちに呼びかけ、11月23日より晴れて実施された。さらに、リーグ戦も再開されることになったが、ここで赤嶺が球団を存続させた1年間が決定的な意味を持った。

産業軍は大島の個人出資を受け「中部日本」と改称し、そのまま日本野球連盟のリーグに復帰した。ところが、河野が大和軍の後継として結成した「東京カッブス」の加盟申請、および西鉄軍の復帰申請は、途中でチームを解散したことを理由にいずれも認められなかった。赤嶺がいなければ、名古屋軍は復帰を許されず、中日ドラゴンズも今の形では存在しなかったのである。（西鉄軍は1950年の2リーグ分裂時に西鉄クリッパースを改めて結成し、パシフィック・リーグに加盟）

1947年中部日本ドラゴンズと改称。球団は引き続き大島の個人出資で、中日新聞社は出資していなかった。しかし球団名に企業名を付けたことで、結果的に経営に介入するようになった新聞社側と赤嶺は対立。1948年、赤嶺は退団し、加藤正二、古川清蔵、金山次郎、小鶴誠ら12選手も赤嶺の後を追った。赤嶺一派は新球団の大映球団に加わろうとしたが、大映球団は加盟を却下された。大映は一時国民野球連盟の大塚アスレチックスと行動を共にするが、急映フライヤーズの経営に加わることになった。さらに大映が金星スターズを買収し、急映から手を引くとこれに従った。

1950年、2リーグが分裂すると、セントラル・リーグの松竹ロビンスに赤嶺一派は移籍。赤嶺自身は球団を離れ、セ・リーグ総務となった。1952年シーズン終了後、今度は広島カープへの移籍を画策するが、事前に『中国新聞』に報じられたことから赤嶺は広島入りを断念。小鶴ら選手たちだけが広島に移籍した。こうしためまぐるしい移籍は「赤嶺旋風」と呼ばれ球界を騒がせた。

広島移籍問題が終息したのち、球界では赤嶺の責任を問う声もあったが、引き続きセ・リーグに残留。鈴木龍二の勧めで、松竹の田村駒治郎オーナーが持ち込んだメジャーリーグの野球協約を和訳し、これを元に日本プロフェッショナル野球協約の条文を作成した。