テレビ受像機

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テレビ受像機とは、テレビジョン放送を受信し、映像を表示(視聴)する為の受信機である。通称テレビ。

[編集] 概要

チューナーが内蔵されているものがテレビ受像機であり、内蔵されていないものはモニタと呼ぶ。現在は地上アナログ、地上デジタル、BSデジタル及び東経110度CSの4種のチューナーを搭載したものが主流であり、東経124・128度CSデジタル（SKY PerfecTV!）などは外部チューナーが必要。

チャンネル切り換え/選択のためのリモコンがあるが、統一された仕様はない。別売されているリモコンの製品はメーカー設定を切り替えることにより多数のメーカー製品が操作可能であり、ビデオやDVDレコーダーの操作が可能なものも多い。

なお、日本では、2004年 11月から自動車・オートバイを運転しながらの、車内でのテレビ受像機等の画面の注視が、法律で禁止されたが、手に保持しないタイプの物（カーナビゲーションのモニター画面と共用のものなど）については、単純な注視は依然罰則対象にはなっていない（道路交通法第百二十条第一項第十一号）。

[編集] 画面サイズ

通常、ブラウン管の場合は管の対角寸法を、薄型テレビの場合は有効可視領域の対角寸法によって表される。単位はインチ（1インチ=2.54cm）が用いられる。同じ数字ならばブラウン管より薄型テレビの方が可視領域は広くなる。また、薄型テレビの場合は数字の後ろに「V」が付き（「26V」「32V」「37V」など）、ブラウン管テレビでは＋2インチに相当する大きさとなる。

なお、対角寸法（インチ）から縦横寸法(cm)を導く方法は以下の通りである。

4：3ノーマル: タテ：インチ数×0.6×2.54; ヨコ：インチ数×0.8×2.54
16：9ワイド: タテ：インチ数×0.49×2.54; ヨコ：インチ数×0.87×2.54

例：30インチワイドテレビのタテ寸法は、30×0.49×2.54=約37.3cm である

[編集] 端子類

通常は、表面や背面にビデオデッキやゲーム機などの機器を接続する為の端子類を備える。入出力端子の種類には、F型（アンテナ）端子（VHF/UHF、BS）、ステレオまたはモノラルの音声端子、コンポジット（RCA）端子、S端子、コンポーネント端子、D端子、RGB21ピン、ステレオミニ（ヘッドホン）端子、または、モノラルミニ（イヤホン）端子などがある。

一部の液晶テレビなどでは、コンピュータのグラフィックカードと接続する為のDVI端子を搭載し、TVとPCの融合も進んでいる。さらに、次世代DVDなどのデジタル周辺機器の接続を考慮したIEEE1394端子や、HDMI端子を持つものもある。

なお、地上波用のアンテナ端子は、現在はVHF/UHF混合入力の同軸75ΩF型端子が1個の物が主流であるが、少し前はVHF・UHF分離型（端子が別々）の物が多かった。さらに以前のテレビはVHF端子が同軸75ΩF型でUHFはフィーダー直付け(300Ω)であり、もっと古いテレビではVHF端子も同軸・フィーダー直付けタイプであった。アンテナからの給電線（フィーダー）の方式によるため、変換器や混合器が必要になる場合もある。

映像の色合い、明るさ、垂直同期等や音の左右のバランスの調整については、昔はツマミなどによりアナログ的に調節する物が多かったが、近年はほとんどがボタンやリモコンを使用したデジタル化プリセット方式となっている。

デジタル放送時代における録画は従来のGコードなどを使わず、専用ケーブルを用いたIrシステムが主流。このためデジタルチューナー（内蔵テレビ）には「Irシステム端子」がある。

[編集] 映像を表示する方式

ブラウン管

テレビ放送初期からの長年の実績があり、コストが安いことから家庭用・業務用ともに最も多く生産され、車載用5インチ型程度の小型から、一般用25インチ型程度まであるが、構造的に重量となって持ち運びにも負担がかかり、画面の大型化が困難（最大で36インチ程度）な弱点がある。

日本では2001年より家電リサイクル法の対象となったこともあり、特に海外メーカー製ないし国内メーカーの海外工場製^[1]の低価格機種では廃棄コストの比率が相対的に高まって低価格のメリットが薄れ、薄型テレビの低価格化も進んでいる事から、次第に縮小傾向を辿りつつある。ただAVファンは薄型テレビを敬遠し、ブラウン管を使用する人もいる。

薄型テレビ

プラズマディスプレイ: 2000年頃から急速に増えてきた。画面の大型化がしやすく（103インチ程度まで商品化されている）、かつ薄型にできるが、小型化が難しい（最小でも32V型ぐらい）ためパーソナルTVには向きにくい欠点がある。; 以前は消費電力が多い、パネルの寿命が従来品より短い等の欠点があったが技術革新により大幅に改善されている。
液晶テレビ: 従来は携帯用の2インチ程度から、最大でも13インチ程度のものが多く、生産時の分溜まりが悪い事から大型化や低コスト化は困難といわれたが、生産技術の改良で2002年頃から30インチ前後の大型サイズの商品も登場し、また、2005年8月にはシャープが世界最大65インチ液晶テレビを発売して、プラズマテレビと比べて大きさの差がなくなった。消費電力が少ない（200ワット程度）利点があり、さらに大型化する研究が進められている。また、海外メーカーでもデジタルチューナー非搭載ではあるが、低価格の液晶テレビの生産・販売を推進している（一部では特許侵害などを理由に国内メーカーから告訴された例もあるが）。; 今後は現在手薄と言われているデジタルチューナー搭載型小型モデルの低価格化を推進して従来のアナログ受像機を置き換え需要を促進させる策が求められている（所得格差の増大により、テレビの買い替えも容易ではない世帯が急増している為など）。2006年8月にはシャープが最小記録を塗り替える13V型のデジタルテレビを発売している。
有機EL: テレビやクリエへの応用も実現している。
SEディスプレイ: 研究・開発段階。
プラズマアドレス液晶: 開発中止。

プロジェクタ

ブラウン管、液晶パネルなどの表示素子の映像をスクリーンに投影して見る方式。視聴者からみてスクリーンの裏側から投影する、リアプロジェクション方式のテレビやモニターが商品化されているが、筐体が大型になるので一般家庭への普及は進んでいない。なお、映画のように視聴者側から投影する方式をフロントプロジェクション方式というが、こちらはモニターとして製品化されるのが一般的である。

リアプロジェクションテレビ: (stub)

LED: 球場や駅前広場等の公共空間用情報伝達モニターとしては実用化されているが、テレビへの応用は研究段階である。

[編集] 表示方式別のシェア

2006年現在、ブラウン管テレビは日本においては急速にシェアを落としているが、日本以外では依然として販売台数の主力であり、2005年の世界市場での販売台数は1億2700万台と推計されている。これに続くのは液晶テレビ2000万台、プラズマテレビ580万台、リアプロジェクションテレビ463万台である。

ただし、販売金額ではブラウン管テレビが2兆8426億9400万円とされるのに対し、液晶テレビが2兆371億1700万円と金額の差が縮まり、液晶テレビが高価格・高付加価値の製品として販売されていることがわかる。

また、販売台数も2008年にはブラウン管テレビと液晶テレビ等の薄型テレビ合計台数は逆転すると予想されている^[2]。

[編集] チャンネル設定の方法

昔のテレビはつまみを回す、あるいは本体のボタンを押して目的の放送局を1局ずつ手動で探す方法が主流だった。のちにデジタルプリセット方式（受信チャンネル項の数字書き換えと同時に画面が変わる）が普及し、電波の弱い地域でも目的の放送が簡単に探し出せるようになった。やがて居住地域の電話番号の市外局番や地域番号（メーカーによって異なる）を入力して全局自動設定する方法も普及し、引っ越し先での再設定が簡素化された（ただし市外局番や地域番号が登録されている地域は各県の県庁所在地主体のため、未登録地域では1局ずつ手動で設定する必要がある）。

デジタル放送主体の現代では初期設定の段階で居住地域の郵便番号を入力することにより、チャンネルを含めた全ての地域情報がまとめて設定できるようになっている。

なお放送なしのポジションを省き、（順送り選局時に）放送ありのポジションのみを選択できる「チャンネルスキップ」機能はアナログプリセット時代から備わっている（表示書き換え時「0」表示にするとスキップ）。しかし最近ではこれに加え、外部入力の表示を「ビデオ」のみならず接続した機器（DVDなど）に適合する表示に書き換えられる機能が加わったり、「入力切替」ボタンを押した時に接続機器のない外部入力ポジションを省き、接続機器ありのポジションのみを選択できる「入力スキップ」機能も備わっている。

[編集] その他

ワイヤレステレビ: チューナー機器とモニターが独立しており、両者の間で映像および音声信号を無線通信（無線LANなど）により伝送するもの。室内アンテナを使用したテレビ受像器との違いは、アンテナ端子からの入力により確実に受信できる事と、モニターが液晶ディスプレイによる可搬性を重視した物、さらに充電式で（電源）ケーブルフリーな物である事。

[編集] 最近の動向

日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっている^[3]。従って、新規需要は買い換えか新機能追加によるものに限られている。

2000年以降の動向としては薄型テレビや地上デジタル対応などがある。

電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。特に松下電器はアナログチューナーのみを搭載した従来型モデルのテレビ受像機及びビデオの生産を2006年限りで完全終了することを明言している（ただし2007年に入ってもごく一部の機種は生産されている。2007年4月時点で実際にアナログチューナーのみのモデルを生産中止したのは東芝のみ）。このため日本国内においては、2011年 7月24日予定の現行アナログ放送終了に伴うデジタルチューナー内蔵テレビへの買い替え需要増大が見込まれている。その一方で、不況に伴う低所得層の増大や、デジタルチューナー搭載機種の量産・低価格化が余り進んでおらず、普及が遅れている事から、アナログ停波の延期を求める声や、停波自体に反発する声も少なくない。

ホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式ないし、近年一部の海外メーカーが大々的に売り出しを行っている低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されているが、アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応（2011年で使えなくなる）を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。この種の製品を生産している韓国や台湾などの海外メーカーでは、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力がない事などから、日本のデジタル放送対応機種は松下・シャープ・日立など、完全に日本国内メーカーの独壇場である（一部のメーカーはパネル類を海外メーカーから納入している例もある）。（近年ではデジタル放送対応低価格液晶テレビも出ているが、これらは地上デジタルのみに対応し、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送には対応しないケースも多い。）

ブラウン管式のテレビ受信機は、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに2001年から家電リサイクル法の対象とされ、廃棄の際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000～10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられ、運搬費や引取り費などの廃棄にかかる費用も重さゆえに割高となる事から、アナログ方式のブラウン管テレビ受像器を購入するのは得策ではないとも言える。