日本基督教団
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日本基督教団（にほんきりすときょうだん、略称は「教団」、英語名称は「United Church of Christ in Japan」）は、1941年6月25日に日本国内のプロテスタント33教派が合同して成立した合同教会である。当時の戦時下の状況の中で、宗教団体への政府の統制を目的とした宗教団体法に基づく政府の強い要請により、1941年の全国信徒大会における「プロテスタント諸教派が合同して宣教・伝道の任にあたる」という決議に基づいて成立した。
そのため、戦時中はもっぱら戦時体制に貢献せざるを得ず、戦後、戦時下の合同をよしとしなかった諸教派・諸教会が分離したのち、あらためて、平和と和解のために仕える合同教会としての再形成を図るべく、「日本基督教団信仰告白（1954年）」や教団総会議長名による「第2次大戦下における日本基督教団の責任についての告白（通称：戦争責任告白）」（1967年）」の制定・発表を通じて、その実現を期そうと試みた。
しかし、1945年の敗戦により本土と切り離された沖縄の教会である沖縄キリスト教団との合同（1969年）、あるいは大阪万博（1970年）における万国キリスト教館の出展問題に端を発する「反万博闘争」などを通じて、教会の社会的役割を重視するグループと、教会の形成や伝道を重視するグループとの対立が深まり、いわゆる「教団紛争」と称する状況が現在にいたるまで継続している。現在でも、教団成立の経緯や戦争責任のとらえ方、合同教会に対する考え方、その形成にいたる神学、方法論、将来の展望にいたるまで、派閥的対立が先に立ち、十分な共有や対話がなされていないのが現状である。
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[編集] 沿革
- 1941年:日本基督教団成立し、宗教団体法に基づく宗教団体として文部大臣より認可。教派ごとに部を構成して11部制を採る。
- 1942年:教団統理、富田満が伊勢神宮に参拝する。部制を廃止する。
- 1943年:旧日本聖公会の約60教会が単立教会として参加する。
- 1945年:敗戦に伴い、宗教団体法が廃止される。教団統理者制の廃止。
- 1946年:教憲・教規の制定。教団運営における会議制の採用。
- 1949年:教団立東京神学大学を設立。
- 1950年:第6回教団総会にて「会派問題に就いての報告書」が報告、承認される。
- 1954年:第8回教団総会にて「日本基督教団信仰告白」制定される。『讃美歌』(1954年版)刊行。
- 1955年:（日本聖書協会より『聖書 口語訳』刊行。）
- 1966年:『こどもさんびか1』刊行。
- 1967年:教団総会議長名にて「第2次大戦下における日本基督教団の責任についての告白」が発表される。『讃美歌第二編』刊行。
- 1968年:第15回教団総会にて「日本キリスト教団」の使用が認められる。
- 1969年:沖縄キリスト教団との合同。いわゆる教団紛争始まる。
- 1976年:『ともにうたおうー新しいさんびか50曲』刊行。
- 1983年:『こどもさんびか2』刊行。
- 1987年:（日本聖書協会より『聖書 新共同訳』刊行。）
- 1997年:『讃美歌21』刊行。
- 2002年:『こどもさんびか改訂版』刊行。
[編集] 歴史
[編集] 戦前の合同
[編集] 11部制による合同
1941年に合同したプロテスタント33教派は、当初、それぞれの教派の伝統を維持したまま、以下の11部に編成された。
- 第一部・・・・（旧）日本基督教会
- 第二部・・・・日本メソヂスト教会、日本美普教会
- 第三部・・・・日本組合基督教会、日本同胞教会、日本福音教会、キリストの教会
- 第四部・・・・日本バプテスト教会
- 第五部・・・・日本福音ルーテル教会
- 第六部・・・・日本聖教会（ホーリネス系）
- 第七部・・・・日本伝道基督教会、基督宣教会（現シオン・キリスト教団）
- 第八部・・・・日本聖化教団（日本同盟基督教会、自由メソジスト教会、ナザレン教会、世界宣教団）
- 第九部・・・・きよめ教会（ホーリネス系）
- 第十部・・・・日本独立教会同盟
- 第十一部・・・救世団（救世軍）
1941年の合同に際して、プロテスタント諸教派には2つの選択肢があった。最大教派であった（旧）日本基督教会が独立を維持して1教団を形成し、それ以外の諸教会が合同して教団を作り2教団とするという選択肢、もう1つがプロテスタント33教派が合同し、1教団を形成するという選択肢である。この際、後者が選択された理由としては、戦時下における政府の要請（圧力）や、明治以来の伝統的なプロテスタント教派合同運動の影響も指摘されている。
なお、この時点では教団は独自の信仰告白を持たず、より簡易な「教義の大要」という文書をもって設立を認可されている。信仰告白を重視する立場の第一部（（旧）日本基督教会）からは早速、「独自の信仰告白を持つべきである」との声明が出されている。一方、信条による拘束性を認めない教派では、合同そのものに「白紙委任の立場で臨む（日本組合基督教会）」など教会形成の立場からの関心は薄く、信仰告白の問題にも関心が向けられることはなかった。
[編集] 部制の解消
1942年に部制は解消され、地域ごとの教区制度に変更された。しかし、第二次世界大戦のただ中で、日本におけるキリスト教信仰そのものが危機的な状況にある中、合同教会としての内容を充実させることは望むべくもなく、教団は戦時体制への協力をもっぱら強いられることとなった。なお、1943年には、独自の宗教団体設立を望みながら、イギリス国教会との関係や主教制度のために認められなかった日本聖公会から、約60教会が単立教会として参加している。
[編集] 戦後の再形成
1945年の敗戦により、宗教団体法が廃止されると、教団も教団統理者制を廃止し、1946年には教憲・教規を定めて会議制に移行するなど、教団も戦時体制の清算と新たな体制への移行につとめた。しかし、1941年の合同そのものをよしとしない教派や合同教会のスタイルと相容れない教派、海外ミッションとの関係がある教派は、教団を離脱することになった。教団に残留することになった各教派・各教会は、戦時体制を脱却した新たな教団の形成に向かうこととなるが、それに際して2つの問題に直面することとなった。
[編集] 会派問題・信仰告白問題
合同教会を形成するにあたって、1) 旧教派の組織の存続を公式に認めて「教派連合」的なものとするか、2) 旧教派の組織を公式には解散して一体の教団組織を形成するか、という議論である。1) は教派ごとの教会機能の維持を志向する旧福音ルーテル教会や旧日本基督教会の一部がおもに主張し、2) は自らの教派的伝統・主張に有利な形で教団の全体教会化をめざしていた旧日本基督教会の一部がおもに主張した。一方、旧組合教会や旧バプテスト教会は、各個教会の主体性に関心が高かったため、その観点から発言していた。また、旧メソジスト教会は会派問題そのものには関心が薄かった。
会派問題は、1950年の第6回教団総会において「会派問題に就いての報告書」が報告、承認され、教団として2)の方針を採ることとなった。
会派問題とともに、新たな合同教会の形成のために何を信仰の柱とするかも課題であった。当然、旧日本基督教会は、戦前からの主張どおり信仰告白の制定を求めるが、1)信仰告白制定の是非、2)信仰告白の内容、3)信仰告白の規範的拘束性、などをめぐって議論がなされた。1)については、信条を重視する旧日本基督教会や旧福音ルーテル教会の強い要望で、制定の方向性が定まった。2)については、旧日本基督教会の信仰告白をベースとしながらも、各教派の伝統を盛り込んだ内容が新たに起草されることとなった。
3)が最も議論となった点で、信仰告白の規範的拘束性を求める旧日本基督教会と、拘束性を認めない旧組合教会や旧バプテスト教会の壁は大きかったが、教団信仰告白制定特別委員会により「信仰告白の拘束性は福音的に受け取るものであり、律法的に受け取ってはならない」「福音的な受け取り方とは、告白された福音がおのずから告白者を福音に従順ならしめるという意味である」などの説得が各教派になされ、1954年の「日本基督教団信仰告白」の制定にいたった。
この経緯の中で、会派を否定された旧福音ルーテル教会はほとんど教団を離脱した。また、旧日本基督教会は、自らの教派的伝統・主張に有利な形で教団の全体教会化をめざすグループと、教団内に会派をおいて他教派と共存しながらより改革長老教会的な教会形成をめざすグループに分裂し、後者は会派否定や信仰告白制定のあり方に不満を持って教団を離脱し、1951年に（新）日本基督教会（現、日本キリスト教会）を設立した。信仰告白制定後には、教団にとどまっていた米国バプテスト同盟系の旧バプテスト教会の一部が、バプテスト教会の各個教会主義や信仰の伝統の維持に懸念を示して教団を離脱し、1958年に日本バプテスト同盟を設立した。
[編集] 再形成期の各教派の動勢
戦後の教団再形成期には、1941年の合同を認めない立場や、独自の教派組織を志向する立場、あるいは教団の方向性に疑問を感じた各教派の離脱が相次いだ。個別の動きについてここでは省くが、ひとまず教団に残留した教派、教団を離脱した教派の主なものを、それぞれ記しておくことにする。
- 教団に残留した教派（括弧内は現存する旧教派組織）
- 教団を離脱した教派（括弧内は現在の教派・教団名）
- （旧）日本基督教会の一部（（新）日本基督教会（現、日本キリスト教会）、日本キリスト改革派教会）
- 旧福音ルーテル教会（日本福音ルーテル教会）
- 南部バプテスト連盟系のバプテスト教会（日本バプテスト連盟）
- 米国バプテスト同盟系バプテスト教会の一部（日本バプテスト同盟）
- ホーリネス教会の一部
- 教団に参加した日本聖公会の一部
- 救世軍
[編集] 高度成長期の歩み
戦後の教団の再形成がひとまず決着し、新たな歩みがはじまった時代は、日本における未曾有のキリスト教ブームの時代で、1950年代には盛んに伝道活動が行なわれた。しかし、戦後の高度経済成長期に入ってキリスト教ブームが一段落すると、戦時体制のもとで成立した教団として抱えてきたさまざまな問題や矛盾と直面することになった。
[編集] 戦争責任告白
1950年代に入ると、教団はかつて日本が植民地や戦場とした周辺諸国の教会との交流を復活させていったが、その中で、戦争中に教団がこれらの地域で行なった戦争協力（植民地・戦地での伝道、神社参拝の要請など）について厳しい問いかけがなされることとなった。それまで、教団は自身の戦争責任について自覚的ではなく、周辺諸国からの反応は深い驚きをもって受け止められた。しかし、当時すでに、ドイツにおける戦中の告白教会による「バルメン宣言」や、戦後のドイツ福音主義教会による「シュトゥットガルト罪責告白」などはよく知られており、教団としても戦争責任を悔い改めていくべきではないかという声もあって、1966年の教団総会の決定・付託に基づき常議員会で内容が検討・採択され、1967年のイースターに、教団総会議長名で「第2次大戦下における日本基督教団の責任についての告白（通称：戦争責任告白）」が発表された。（戦争責任告白）
しかし、教団内でも戦争責任の有無やとらえ方にさまざまな立場があり、1941年の教団成立の経緯の理解も含めて、戦争責任告白の存在を「日本基督教団信仰告白」の地位をおびやかすものだと考える人々も一部にあるなど、その評価は必ずしも一定していない。
[編集] 信仰と教義
[編集] 信仰告白
教団の信仰内容を言い表す信仰告白として、1954年に「日本基督教団信仰告白」（以下、教団信仰告白）が制定されている。その形式は、教団の基本的な信仰理解を言い表した部分に続いて使徒信条が告白される簡易信条であり、合同教会の信仰告白として、聖書の権威、三位一体、十字架と復活、信仰義認、聖化、教会の務めなど、各旧教派の伝統を少しずつ継承しつつも、ほぼすべてのプロテスタント教会が共有できるような、ゆるやかな信仰理解を内容としている。なお、1954年時は文語体で制定され、（日本基督教団信仰告白（文語・英訳））、1966年に口語体のものが教会教育用として制定されている（日本基督教団信仰告白（口語））。
なお、教団信仰告白の地位、教会形成や信徒個人の信仰における規範的拘束力などについては、旧教派や教会ごとの神学的伝統や解釈により、同じ教団の中にあってもかなり理解の幅があることに留意されたい。また、いわゆる「教団紛争」を通じて、教会の社会的役割を重視するグループと、教会の形成や伝道を重視するグループの間でも、教団信仰告白の扱いや理解の差が広がっているのが現状である。また、教団信仰告白とともに、旧教派や教会の信条や信仰告白、信仰宣言を保持することも認められているため、戦前の旧教派の信仰告白を大切にしたり、各個教会独自の信仰宣言を制定して告白する教会も存在する。
日常の礼拝の中では、教団信仰告白をそのまま告白する教会は必ずしも多くなく、使徒信条のみが告白されることも多い。伝道的配慮などの理由で、教会教育用（口語体）のものを用いる教会もある。また、旧教派や教会の伝統により、ニカイア・コンスタンティノポリス信条や他の歴史的信条を告白する教会や、信条の告白そのものを行なわない教会も存在する。
なお、第2次大戦下における日本基督教団の責任についての告白（通称：戦争責任告白）については、記事リンク先を参照されたい。
[編集] 教義・神学的立場
プロテスタント諸教派・教会が合同した合同教会であるため、各個教会や旧教派の流れをくむグループはそれぞれの伝統を継承しつつも、教団全体としてはプロテスタント諸教派・教会を広く包含するような、ゆるやかな教義・神学的立場を採ることが特徴である。現代のキリスト教の分類からいえば、自由主義神学の歴史的影響を多分に受けたメインラインに属すると考えられるが、その傾向に反発する保守派の教会やグループ、福音派、カリスマ刷新運動の傾向をもつ教会やグループなど（ホーリネスの群れ、聖霊刷新協議会など）も、教団には存在する。また、教団の枠内で旧教派の信仰理解や制度に基づく教会形成を試みるグループもある。牧師・伝道師は教会・教派の伝統に基づいて最も近い立場の神学校から招聘することが多いが、合同教会化が進む中で、旧教派の枠組みを越えた招聘が行なわれることも増えている。
現代のキリスト教の課題として、女性教職者の任職、セクシャルマイノリティーの教会への受容などがあるが、教団では女性教職者が認められており、多数の女性教職者が存在する。セクシャルマイノリティーの教会への受容については、教会ごとに意識の差があり差別や偏見が残るものの、周囲の協力を得ながらカミングアウトし、立場を明らかにして教会生活を送るセクシャルマイノリティーの信徒もいる。カミングアウト後に正式に按手を受けたセクシャルマイノリティーの教職者も存在する。
[編集] 組織と運営
[編集] 教団の運営
会議制を採る。全国にある17の教区の代表による教団総会が最高意思決定機関で、その議長である教団総会議長が代表者である。また、教団組織の執行責任者として総幹事がおかれる。
[編集] 全国の教区
17の教区があり、教区内の各個教会間の宣教・伝道協力の場となっている。教団と同じく会議制で運営され、教区総会・教区議長がおかれる。各個教会に対する教区の拘束力は、それぞれの旧教派からの伝統や習慣によって少しずつ異なる。
以下、全国の教区・・・北海教区、奥羽教区、東北教区、関東教区、東京教区、西東京教区、神奈川教区、東海教区、中部教区、京都教区、大阪教区、兵庫教区、東中国教区、西中国教区、四国教区、九州教区、沖縄教区（全17教区）
[編集] 各個教会の運営
各個教会の運営も会議制が採られている。教会総会における選挙によって、現住陪餐会員（後述）の中から役員を選び、役員会を組織する。役員会の呼称は、旧教派・教会の伝統や特色によって、長老会、執事会など、異なることも多い。役員会は教会担任教師の主任者が議長となって、伝道や教会の運営に関する主要な事項を決定・実施する。教会総会と役員会の責任分担や権限の範囲の理解も、旧教派・教会の伝統や特色によって異なることがある。
[編集] 通称「日本キリスト教団」について
現在でも「日本基督教団」が正式名称だが、1968年の第15回教団総会での決議により、教団内および一般的に「日本キリスト教団」を使用してもよいことになっている。
[編集] 信徒と教師
教団およびその教会は、信徒と教師の籍をもつものにより構成される。旧教派や教会の伝統、神学的理解により、信徒と教師の違いを教会活動における職分の違いとして対等な立場と理解する教会・グループもあれば、教師に特別の信仰的権威・地位を認める教会・グループもある。また、信徒の中から長老を選出し、これに特別の信仰的役割・地位を担わせる教会・グループもある。
[編集] 信徒
教団における「信徒」とは、バプテスマ（洗礼）を受けて教会に加えられ、その教会の会員名簿に登録された者のことである。
信徒には、陪餐会員と未陪餐会員の区別がある。前者は、信仰を告白してバプテスマを受けた者および、未陪餐会員が堅信礼または信仰告白式を了した者。後者は、幼児で父母の信仰に基づいてバプテスマを受け未だ陪餐会員となっていない者。ここに言う陪餐とは、聖餐(式)に与る資格があるという意味である。
陪餐会員は、主日礼拝や教会活動への参与の度合いによって、現住陪餐会員、不在会員、別帳会員などに分けられている。日常の教会活動は、主に現住陪餐会員によって担われていることが多い。
[編集] 教師
一般に「牧師」「伝道師」と呼ばれる教職者を、教団では「教師」と呼称する。教師には、正教師と補教師の区別がある。前者は教団の実施する正教師検定試験に合格し、教団議長の委任を受けた教区総会の議決を経て按手礼を受けた者がこれになる。後者は教団の実施する補教師検定試験に合格し、教区総会の議決を経て伝道の准允を受けた者がこれになる。
現在、補教師検定試験を受けて合格するまでに、以下の三つのコースのいずれかを経る。それぞれに、課せられる試験科目が異なっている。Aが最も試験科目が少なく、B、Cと増えていく。
- 通称Ａコース：教団立東京神学大学大学院神学研究科博士課程前期課程、または教団認可神学校たる同志社大学・関西学院大学・青山学院大学（廃止）の大学院神学研究科修士課程を修了した者が経るコース。
- 通称Ｂコース：上記大学の学部段階の卒業者、および教団認可神学校たる日本聖書神学校・農村伝道神学校・東京聖書学校の卒業者が経るコース。
- 通称Ｃコース：上記のような神学校を経ない者が受験するコース。独学、西南学院など他教団の神学校卒業者、東北学院大学・聖和大学キリスト教学科など教団系列でも認可を受けていない学校卒業者が該当。
教師には、その職分による分類がある。教会に仕える教師を教会担任教師といい、正教師は牧師と呼ばれ、補教師は伝道師と呼ばれるのが普通である。その他に、巡回伝道に従事する巡回教師、神学校で教える神学教師、教団関係学校で主としてキリスト教学や宗教科(聖書科)の教師を務めたり、教団や教区の事務に当たる教務教師、海外において宣教に従事する在外教師がある。教師としての職分・所属を公式にもたないものは、無任所教師と呼ばれる。
[編集] 二種教職制・信徒籍／教師籍
補教師（伝道師）は教団の教憲教規上、聖礼典（洗礼・聖餐）の執行ができないことになっている。一方で、補教師の主任担任教師としての招聘、赴任そのものは制度上も認められており、こうした教会では日常的に聖礼典の執行が行なえない（聖礼典執行の際は外部から正教師資格を持つ牧師を招かねばならない）という矛盾が生じる。教師に正教師と補教師が存在する二種教職（二重教職とも）制は、第二次大戦下の宗教団体法が、教団統理者（現在の教団議長）と教会主管者（現在の主任担任教師）の双方を「教師タルヲ以テ充ツベシ」と規定していたことから、もともと各教派ごとに異なる教師制度であった（教師をおかない教派もあった）ものを、1941年の教団成立時に二種教職制とすることで対応した制度制度が、戦後もそのまま残存したものである。
また、教団では教師となると信徒としての教籍（信徒籍）を喪失し、教師としての教籍（教師籍）を得て信徒とは区別される。
こうした、二種教職制や信徒籍／教師籍の区別は、信徒と牧師、あるいは牧師同士に職分ではなく身分としての「区別」を与えるものであり、「万人祭司」に代表されるプロテスタントの理念に反するという批判がある。批判・抗議の意思を表すため、あえて正教師試験を受けない補教師や、補教師試験を受けない信徒伝道者が存在する。（信徒伝道者そのものの伝統を持つ旧教派・教会もあるので、現にいる信徒伝道者が全てこれにあてはまるわけではない。）また、誰もが各個教会の信徒であり、その中から牧師を立てるという伝統のある教会・グループの中には、運用上、教師も信徒として各個教会の会員名簿に載せているところもみられる。その他、教会・教区として補教師の聖礼典執行を容認することが出来るかどうかの議論（兵庫教区等）や、教団紛争下で教団内グループが独自に執行した按手礼は有効といった議論がある。
[編集] その他
他には「キリスト教教育主事」という、主に教会学校を指導する職種がある。資格は聖和大学人文学部キリスト教学科（2008年、関西学院大学教育学部に移行）のみで取得可能。かつては青山学院大学神学科でも取得可能だった。
[編集] 外部リンク
- 日本基督教団に関するもの
- 日本基督教団（同志社大学神学部・小原教授による）（現在のところ公式ページが設けられていないので代替的に掲載する）
- 日本キリスト教団出版局
- 教団内のさまざまなグループのもの
- 全国同信伝道会（組合教会系）
- 更新伝道会（メソジスト系）
- 教団新生会（米国バプテスト同盟系で教団に残留したグループ）
- 日本基督教団改革長老教会協議会（改革長老教会系）
- 日本キリスト教団ホーリネスの群（ホーリネス教会系）
- 日本伝道会（教会の形成や伝道を重視するグループの系列）
- 教団ジャーナル「風／KAZE」（教会の社会的役割を重視するグループの系列）
- 日本キリスト教団聖霊刷新協議会（聖霊派系）
- 教団立・認可神学校
- 東京神学大学（教団立。改革派・長老派、メソジスト派その他をベースに諸教派合同）
- 同志社大学神学部・神学研究科（組合教会系）
- 関西学院大学神学部・神学研究科（メソジスト系）
- 東京聖書学校（ホーリネス系）
- 日本聖書神学校（教団成立後の設立）
- 農村伝道神学校（教団成立後の設立）
- 日本基督教団認定資格「キリスト教教育主事」養成校
- 聖和大学（組合派とメソジストの合同）
[編集] 関連項目（ABC順）
- バプテスト教会
- 長老派教会
- 同志社・同志社大学
- エキュメニカル
- ホーリネス教会
- 改革派
- 関西学院・関西学院大学
- 敬和学園高等学校
- 千葉英和高等学校
- 組合教会
- メソジスト
- 日本キリスト教協議会 (NCC)
- 日本基督教団今津教会会堂
- 日本基督教団大阪教会
- 日本基督教団浪花教会
- 日本基督教団神戸教会
- 日本基督教団神戸栄光教会
- 日本基督教団広島流川教会
- 東京神学大学
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この「日本基督教団」は、キリスト教に関連した書きかけ項目です。この記事を加筆・訂正などして下さる協力者を求めています。（ポータル キリスト教/ウィキプロジェクト キリスト教） |
