研究所
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研究所とは、自然科学、人文科学、社会科学の研究、および研究開発、試験や鑑定を行うための機関である。国、大学、企業、財団などが作る場合が多い。広義には、国や地方自治体の試験所や天文台も含める（例えば農業試験所）。
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[編集] 概要
基本的に、大学を含む教育機関の研究所は、大学の講座と同じであり、教授、助教授、助手（または、技官や学生）により構成されている。それ以外の研究所では、研究テーマごとに各研究室に分かれ、通常は学生はいない。ここでは、技術または見習いスタッフ→研究員（または研究官）→主任研究員（または主任研究官）、室長→部長→副所長→所長という階層構造を採用している機関が多い。
研究所の分類は、基礎研究、応用研究という意味の分類と、ミッションの決まったトップダウン型研究、ボトムアップ型研究という意味の分類、学問の種類による分類がある。
研究所は業務や整備計画を行うことは無い。民間研究所において、業務や整備計画を行うと、税制上の優遇措置が得られなくなる）大学は教育、若しくは大学病院での医療という業務と、研究を行う機関であり、通常研究所に分類はしない。各大学は研究所という名称の機関を持つことが多く、その研究所は大学との違いが名称のみとなり、本来大学に分類される。しかし、ここでは大学の附置研究所、大学共同利用機関法人は研究所として紹介する。
[編集] 主要な研究所一覧
シンクタンクについては「シンクタンク」を参照のこと。
[編集] 日本にある国際機関直轄研究所
[編集] 日本の国研・独立行政法人、特殊法人および地方自治体の研究所
- 奈良国立文化財研究所
- 東京国立文化財研究所
- 産業技術総合研究所（旧工業技術院、2001年に独立行政法人化）
- 理化学研究所
- 日本原子力研究所
- 科学警察研究所
- 人と防災未来センター
- 国立教育政策研究所
- 国立環境研究所
- 国立保健医療科学院（国立公衆衛生院、国立医療・病院管理研究所、国立感染症研究所口腔科学部の一部を統合）
- 国立がんセンター
- 国立循環器病センター
- 国立成育医療センター
※国立研究所（通称、国研）とは、教育機関以外の国立研究所、若しくは旧国立研究所を指す。大学共同利用機関法人は大学と同等であるため、名称としては国立研究所ではあるが、国研と呼ばれることは無い。
[編集] 財団法人の研究所
- 高輝度光科学研究センター（日本原子力研究所と理化学研究所が設立）
- 若狭湾エネルギー研究センター
- 大阪バイオサイエンス研究所
[編集] 日本の教育機関の研究所
- 物性研究所（東京大学の附置研究所）
- 基礎物理学研究所（京都大学の附置研究所）
- 数理解析研究所（京都大学の附置研究所）
- 金属材料研究所（東北大学の附置研究所）
- 日本文化研究所 （拓殖大学の附置研究所）
- 国際大学GLOCOM
- アジア・アフリカ言語文化研究所（東京外国語大学の附置研究所）
- 東京工科大学片柳研究所(東京工科大学の附置研究所)
- 総合地球環境学研究所（人間文化研究機構）
- 核融合科学研究所（自然科学研究機構）
- 基礎生物学研究所（同）
- 生理学研究所（同）
- 分子科学研究所（同）
- 素粒子原子核研究所（高エネルギー加速器研究機構）
- 物質構造科学研究所（同）
- 国立極地研究所（情報・システム研究機構）
- 国立情報学研究所（同）
- 統計数理研究所（同）
- 国立遺伝学研究所（同）
[編集] 日本の民間研究所
ここでは、研究所単体で法人となっているもののみを掲載する。
- 株式会社国際電気通信基礎技術研究所 (ATR)
- 株式会社ソニー木原研究所
- 株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
- 株式会社富士通研究所
- 株式会社KDDI研究所
- 株式会社超高温材料研究所
- 株式会社豊田中央研究所
[編集] 海外の研究所
- プリンストン高等研究所
- ロスアラモス国立研究所
- ジェット推進研究所
- ローレンスリバモア国立研究所
- マックス・プランク研究所
- キャヴェンディッシュ研究所
- パロアルト研究所
- ベル研究所
- ローレンス・バークレー国立研究所
- サンディア国立研究所
- フェルミ研究所
- パスツール研究所
- 中国社会科学院
[編集] その他の研究所
- 美術大学の予備校、習い事の塾、一部の（研究機関でない）民間企業、親睦団体の名前として「研究所」が用いられることもある。例：PHP研究所やハードSF研究所など。
- 研究者が集まって、任意団体の研究会を作成する際には「研究所」よりも「ラボ」を好んで使う傾向にある。例：フォトニックインターネットラボ (Photonic Internet Lab. : PIL)やけいはんな情報通信オープンラボなど。
