孤独死
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孤独死（こどくし）とは、一人暮らしの人が誰にも見取られる事無く、当人の住居内等で生活中の突発的な疾病等によって死亡する事。特に発症直後に助けを呼べずに死亡するケースがこのように呼ばれる。
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[編集] 概要
この言葉は、日本で核家族化の進んだ1970年代に、独居老人が死後だいぶ経って久し振りに訪ねてきた親族に発見されたという事件の報道にて登場、同種事例が度々発生した1980年代頃よりマスメディアに繰り返し用いられた。
特に隣家との接触の無い都市部などに於いて、高齢者が死後数日から数ヶ月（長いケースでは1年以上という事例もある）経って発見されるケースが過去に相次いで報告される一方、都市部に限定されず過疎地域での発生も懸念される。
当初、都会には人がたくさん居るにも拘らず、その誰にも気付かれず死んでいるという状況を指して「都会の中の孤独」という逆説的な死様として取り上げられていたが、次第に「病気で周囲に助けも呼べずに死んでいった」事が解るにつれ、このような事態の発生防止が求められるようになったという経緯を持つ。
- なおこの当時では、一般的に都市部では人口が集中しているため、孤独感を感じる人は存在しないと考えられていた。現在では都市部で人的交流が疎遠に成りがちである事が広く理解され、孤独死が身近にも発生し得る事が理解されるようになってきている。（孤独の項を参照されたし）
独居者の死因を調査した際に、倒れてから数時間以上（長いケースでは数日）に渡って生きていたと考えられる事例も少なからず見出され、福祉や災害援助の上では同種の死亡事件の予防が重要視されるようになった。このため1990年代より各所で様々な予防策が検討・施行または提供され、2005年現在では一定の効果を挙げ始めている。
その一方で、阪神・淡路大震災といった大規模災害では、被災者の仮設住宅による生活が長期に及び、慣れない住環境もあるが、地域コミュニティが希薄なため隣人が異変に気付き難く、疾病で身動きが取れないまま死亡する人が出るという事態を招いており、この教訓から災害復旧時の孤独死防止が求められ、予防策が講じられるようになってきている。（下記災害と孤独死参照）
2005年にNHKスペシャルで、千葉県松戸市の常盤平団地における孤独死の問題が放映されたときは､大きな反響を呼び、孤独死問題の社会的関心も高まってきている。
[編集] 定義の難しさ
孤独死に対しては法的に明確な定義は無く、警察庁の死因に於ける統計上では、変死に分類される。この変死の中でも検死や司法解剖等により死因特定した結果、早い段階で他者の適切な介護があれば救命できた可能性のあるケースに関して集計されるに過ぎない。このため、これを明確に定義付けての統計は存在しない。
孤独死は明確に定義され難い部分を含むため、以下のようなケースでは特に判別が難しい。
- 突然死
- 独居者の突然死は孤独死には含まれないとはされるものの、突然死する直前の心肺停止段階の場合は、適切な救急救命医療（→救急医療）に拠れば救命できる可能性もある以上、場合によってはこれに含まれるケースもあると考えられる。
- 自殺
- 孤独に耐えかねて自殺する人もいる。これは孤独死の範疇には含まれないが、発作的に自殺を図ったものの途中で思いなおし、自殺を中断したにも拘らず、廻りに助けを求められなかったために結果的に死亡してしまった場合は、孤独死の範疇に含まれるかもしれない。しかしこのようなケースでは自殺か自殺中断による孤独死かの判別がつき難くもあるため、暗数である。
その一方で死後長期間経過して遺体が傷み、死因特定が困難なケースも多い事から、事件性の認められない変死で、なおかつ周囲がその人が亡くなった事を長期間に渡って知らなかった場合には、死因特定に拠らずに孤独死と呼ばれる。
なお病院などで身寄りも無く亡くなる高齢者もいるが、これは「孤独な死」には違い無いが孤独死とは呼ばれない。
[編集] 類似するケース
これらの問題に絡んで、近年増加中の老老介護（高齢者がその親を介護している事例）等でも、介護していた側が急病などで突然死し、副次的に動けない要介護者側が餓死するケースも多く確認されており、これも別の形の孤独死として問題視されている。
発生要因的には孤独死となんら変る所がなく、特に要介護者側が3日～一週間程度は存命している場合も多く、これの予防は他の孤独死よりも防止し易い筈ではあるのだが、度々発生してはその都度、関係者の対応を含めて問題視される事態を招いている。
[編集] 起き易いとされる環境
このような亡くなり方は、特に都市部などの地域コミュニティが希薄な地域が多いとされ、また震災などによって地域コミュニティが分断されている場合にも発生しやすい。当然、過疎地域等では民家が疎らであるため、隣家が気付き難い部分もある。なお生活様式では、以下のような特徴が挙げられる。
- 高齢者（特に後期高齢者）
- 独身男性（配偶者との死別を含む）
- 親族が近くに住んでいない
- 定年退職または失職により職業を持たない
- 慢性疾患を持つ
- アパートなどの賃貸住宅（隣家に無関心）
これらでは、子供夫婦の家庭も核家族向けの賃貸住宅で、身を寄せると子供や孫の生活に迷惑が掛かるとして、遠慮して独居を選ぶ人も増えており、上に挙げたような状況に陥る人も少なくない事から、潜在的な孤独死予備群は年々増加の一途を辿っていると考えられている。
性別に関しては、阪神・淡路大震災以降に被災者内に見られた孤独死事例や、または随所で行われているその他の集計に於いて、男性は女性の2倍以上の高率で孤独死し易い傾向が見られる。これは女性は日常的な近所付き合いなどが在る率が高い事が関係していると考えられ、男性は職場でこそ人間関係を持っていたが、地域コミュニティに馴染むのが下手で、周囲に異常が発見されにくく、手遅れとなりやすいとされる。（下記予防参照）
[編集] 死因
これらでは心筋梗塞（循環器障害）や脳溢血（脳疾患）などといった、急性の疾病発作などが直接の原因に挙げられるが、肺炎により日常生活が困難になって餓死するケースや、肝硬変で意識不明に陥り、そのまま亡くなるケースも報じられている。
また、家の中で転倒して骨折して電話で助けを呼べずに衰弱死するケースもあり、高齢者が多いながらも体力のある青年層や中年層でも、また成人病罹患者によらずとも、高齢者以外が何等かの原因で助けが呼べずに衰弱して死亡するケースも見られる。特に近年の日本では、慢性的な不景気から生活に困窮して、そのまま亡くなるという事態の発生も懸念される。
[編集] 災害と孤独死
先に挙げた阪神・淡路大震災に於いては、震災から10年の間に仮設住宅と復興住宅生活者を合わせ560名以上が孤独死と見られる亡くなり方をしている。この中には冬季の仮設住宅にて体を冷やして肺炎によって衰弱したケースが多く、また生活が破壊された事などに関連してアルコール依存に陥って体調を崩し、その体調不良も加わって孤独死を起こしやすい傾向も見られる。
[編集] アルコール依存と孤独死
飲酒によって孤独感や虚無感を紛らわせようとして、慢性アルコール中毒により肝硬変を患った結果、発作による意識混濁で助けを呼べずに死亡するケースも少なからず報告されている。これらでは孤独から飲酒などにより健康を害し易いという悪循環も危惧される。
[編集] 予防
これらでは、当人が積極的に親族に連絡を取り合ったり、町内自治会や趣味の同好会といった地域コミュニティに参加する事が勧められているが、その一方で訪問介護（ホームヘルパー）や地域ボランティア団体による訪問サービスといった介護制度の利用が勧められる。
過去にも、定期的に訪問していたヘルパーが「いくら呼んでも出ないのに家の電気はつきっぱなし」などといった異常に気付いて通報、辛くも救助された事例もある。この他、新聞配達や食料品・日用品・給食宅配などといった宅配サービス提供者の従業員が異常に気付いて知らせたケースもある。
近年では都市部に拠らず地方町村でも、高齢化により従来からある地域コミュニティ分断により、孤独死の発生が懸念されるため、地方自治体が高齢者宅をコンピュータネットワークで結んで、在宅健康診断等のサービスを提供するなどして、予防に努める所も出てきている。
特にパソコンを扱えない高齢者でも、水道やガス・携帯電話のめざまし時計の利用状況といった生活情報を送信する事で安否を確認するシステムの導入も始まっており、電気ポットの利用頻度（高齢者は食後に茶や薬を飲むための白湯を出すため、毎日ポットを利用する）を送信するシステムも提供されている。
従来からある地域コミュニティの老人会も同種問題を防止するため、相互に訪問しあったり電話連絡し会う事で、安否の確認を行うなどして、連絡が途絶えるなどの異常が発生した際には最寄の警察官やホームヘルパーが駆け付ける体制を持つ自治体もある。このような体制により、風呂場の脱衣場で倒れている人が助かったり、骨折により動けず衰弱しかけていた人が発見され、一命が取り留められたケースも報じられている。
[編集] 通信インフラと予防
なお日本でも1990年代より携帯電話が普及し、老若男女を問わず誰もが持ち歩くようになった結果、これが救急救命に役立ったケースも少なくない。急病で倒れたまま、意識もはっきりせず身動きが取れずに居る状態で、どうにか通話ボタンやリダイヤルをボタンを操作し、電話を掛けられた相手が異常を察知、救急隊に通報してもらって助かるというものである。
これらの機器は操作性向上のため、登録済みの電話番号に簡単な操作で通話できる事が幸いし、意識がはっきりしていなくても、どうにか知り合いに電話できたりするケースが多いようだ。古くは電話機の短縮ダイヤル機能で助けを求めたケースもある。
また急病で倒れる可能性のある慢性疾患を持つ人など向けに、ペンダント型の無線送信器を常に携帯、異常時にはボタンを押す事で警備会社に通報されるホームセキュリティサービスを提供する企業もあり、経済的に余裕のある家庭ではこれらを利用する所も見られる。これらの通報装置では、誤操作・誤報を防ぐ機構と、意識混濁状態でも大丈夫な操作性という相反する要素を持つため、人間工学的に構造や操作性が配慮された物が利用されている。
[編集] 災害時に於ける予防
災害によって発生する人的被害にて家族を失い、失意の内に孤独死するケースも相次いだ事から、兵庫県では通称「見守り事業」を実施、復興住宅等に住む65歳以上の高齢者に対して訪問員を派遣するなどの活動を行い、2004年には同事業の資金であった震災復興基金が終了した後も、地域社会との連携を図る等より強化する形で継続していきたい考えだと発表している。同事業は新潟県中越地震等の他の被災地域でも注目を集めている。
[編集] 飲酒に絡む予防
アルコール依存の予防に関しては飲み方も関係するとされ、孤独感の解消を図り悪酒を防止する事も、依存症改善に効果があると考えられている。悪酒による疾病が予防できれば、結果的に孤独死防止にもつながる。
予防例を挙げると、長野県泰阜村では高齢者のアルコール依存を予防するため、村役場の人間が高齢者の飲み相手（酒・おつまみ代は割り勘で、一人1000円という予算）として高齢者宅を訪問、気分良く（飲み過ぎない程度に）飲んでもらう事で依存を予防しようと言うものだが、これも訪問という形で高齢者の生活状況を確認し、間接的に孤独死予防の効果があるものと考えられる。
- 泰阜村ゼロ予算事業「ふたり酒」ほか
