岩畔豪雄

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岩畔豪雄（いわくろひでお、1897年 10月10日 -1970年 11月22日）は、日本の陸軍軍人。元京都産業大学理事。

[編集] 生涯

[編集] 生い立ち

広島県安芸郡倉橋島出身。倉橋島は海軍兵学校があった江田島の隣の島である。広島中学校（現広島県立国泰寺高校）から名古屋陸軍幼年学校・陸軍士官学校（1918年卒）を経て、北越の新発田歩兵第16連隊付歩兵少尉任官。すでにこの頃から思索性に冨み参禅を始めたといわれる。1920年9月シベリア出兵、1年余に渡り寒地のバルチザン戦に参加。続いて1921年には台湾歩兵第連隊付として熱地の台中に赴任。1926年に陸軍大学校(38期)修了。陸軍の物流を管理する整備局統制課に勤務の傍ら、1930年に結成された陸軍内の青年急進将校の結社「桜会」に参加、国家改造案の研究を行う。満州事変の翌1932年には満州に出向。関東軍参謀、対満事務局事務官として新国家満州国の組織の整備、及び産業の育成など経済事務を担当。

[編集] 謀略の岩畔

1936年二・二六事件の勃発により陸軍省兵務局課員へ異動（中佐）、事件終息後の軍法会議を担当した。また外国大使館の盗聴や郵便検閲、偽札製造の研究など諜報活動に従事。同年「諜報、謀略の科学化」という意見書を参謀本部に提出。日本陸軍は情報に対する関心を著しく強くし、初めて秘密戦業務推進が命ぜられた。1937年、防諜・謀略活動を目的として新設された参謀本部第8課へ異動。影佐禎昭大佐を課長とし、別名を謀略課と称した同課の主任として秘密裡に進められた汪兆銘樹立計画に関与。1938年には秋草俊、福本亀治と共に日本初のスパイ学校、後方勤務要員養成所（のちの陸軍中野学校）を設立した。同年8月陸軍省の中枢・軍務局軍事課へ異動、高級課員に補任され国防国策の設定業務を管掌主導。1939年1月、陸軍省軍事課長（大佐）。陸軍の兵器行政の大改革を行う。兵器の行政本部、科学研究所をまとめて兵器行政本部を設け、その下に10の技術研究所を設立。その第9研究所が殺人光線などの電波兵器を研究した通称登戸研究所（現在の神奈川県川崎市多摩区生田）で、所長には篠田鐐大佐が就いた。またその在任中に、総力戦研究所の設置、機甲本部の新設、三国同盟の締結促進、航空軍備の拡張などを実現させ「謀略の岩畔」との異名をとった。また同年勃発したノモンハン事件の拡大に反対し、シンガポール奇襲作戦を軍内で唱えるなど南方進出の急先鋒で知られた。「大東亜共栄圏」という言葉は、岩畔と堀場一雄が作ったものといわれる。同年9月総力戦における経済戦の調査研究のための機関設立を秋丸次朗陸軍主計中佐に指令し秋丸機関発足。

[編集] 日米開戦回避に奔走

1941年3月、緊迫する日米関係の調整のため井川忠雄の要請で、日本大使館付武官補佐官として渡米。連邦捜査局（FBI）は秘密裏に岩畔らの行動を監視したといわれている。駐米大使・野村吉三郎らと日米開戦回避のための日米首脳会談などを柱とする日米諒解案の策定を行う。この諒解案には岩畔の主張がかなり盛られていた。しかし非公式だった諒解案が表に出ると外務大臣・松岡洋右からこれを反古にされ（諒解案が松岡が外交で留守の間に日本に送られてきたのも、松岡がヘソを曲げた理由の一つとされる。送付は松岡の留守を狙ったという岩畔の謀略説あり）岩畔はその後の野村と国務長官・コーデル・ハルとの会談にも同席し交渉を続けたが、6月に独ソが開戦してしまい米国にとって諒解案は急ぐ必要の無い物となった。岩畔は帰国し日本の軍部に折衝を続けたものの、主戦論が高まって不調に終わり、8月直談判した陸軍大臣・東条英機に近衛歩兵第5連隊長に転出を命じられた。

[編集] 開戦と戦後

太平洋戦争開戦後は南方軍総司令部附となり南方作戦に従事。近衛歩兵第5連隊長としてマレー作戦を戦い、シンガポール攻略と同時に印度独立協力機関(通称「岩畔機関」)の長としてインド国民軍の組織と指導・自由インド仮政府の樹立に関与した。1943年少将、第25軍参謀副長、第28軍（在ビルマ）参謀長を歴任した。

戦後は哲学への傾斜を深め1965年、荒木俊馬・小野良介らと京都産業大学の開学に関わり、初代の世界問題研究所長を務めた。この頃から心筋梗塞の発作に悩まされ1970年、74年の多彩な生涯を閉じた。