大日本帝国海軍
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大日本帝國海軍（だいにっぽんていこくかいぐん）とは、1945年以前に大日本帝国が保有していた海軍である。通常は、単に「日本海軍」や「帝國海軍」と呼ばれた。
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[編集] 概要
軍令は軍令部、軍政は海軍省が行い、最高統帥権を有していたのは天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成、軍事予算などの軍事大権については、憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属した。軍令部に相当する日本陸軍の組織は参謀本部である。したがって、全軍の最高司令官は大元帥の天皇ただ一人であり、それを輔弼する最高級指揮官（形式的には参謀）が、海軍では軍令部総長、陸軍では参謀総長である。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職（ポスト）は存在しない。
また、戦時（後に事変を含む）には大日本帝国陸軍と合同で大本営を設置した。主な戦役に日清戦争の黄海海戦や日露戦争時の日本海海戦、太平洋戦争(大東亜戦争/第二次世界大戦）での真珠湾攻撃などがある。海上自衛隊（その前身たる海上警備隊、保安庁警備隊も含めて。）の前身とも言え、海上自衛隊自身も日本海軍の伝統を尊重する傾向がある。
[編集] 戦略
日本はそもそも四方を海洋に囲まれているため、日本海軍は西太平洋の制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また一方で英国海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては「見敵必戦」と「制海権の確保」を重視して攻勢を良しと考えてきた。このため、本土防衛の戦力よりも海上戦力の増強を優先的に行った。
日本海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。明治40年に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と延べ、日本の軍事戦略や軍事力建設計画に影響を与えた。
[編集] 歴史
日本神話における神武天皇の御船出の地（詳しくは神武東征を参照）、宮崎県日向市美々津が日本海軍発祥の地とされており、美々津港には海軍大臣米内光政による「日本海軍発祥の地」碑が現存している。[1]
江戸時代の幕藩体制においては鎖国が行われ、諸藩の大船建造は禁止されていたが、各地に外国船が来航して通商を求める事件が頻発するようになると、幕府や諸藩は海防強化を行うようになる。軍艦奉行、長崎海軍伝習所が設置され、開国が行われたのちの1860年には咸臨丸が派遣される。1864年には初の観艦式が行われる。
王政復古により成立した明治政府は、江戸幕府の海軍操練所や海軍伝習所などの機関を継承し、幕府や諸藩の軍艦を整理・編成したのが基礎になる。
1870年に陸海軍が分離され、1872年に海軍省が東京築地に設置される。初期には川村純義と勝海舟が指導する。1876年に海軍兵学校、1893年には海軍軍令部をそれぞれ設置する。明治初期には陸軍に対して海軍が主であったが、西南戦争により政府内で薩摩閥が退行すると、陸軍重点主義が取られるようになる。
参謀本部が設立され、海軍大臣の西郷従道や山本権兵衛らが海軍増強を主張し、艦隊の整備や組織改革が行われ、日清戦争時には軍艦31隻に水雷艇24隻、日露戦争時には軍艦76隻水雷艇76隻を保有する規模となる。
日露戦争後は、1920年に海軍増強政策である八八艦隊案を成立させ、アメリカを仮想敵国に建艦競争をはじめる。1922年のワシントン海軍軍縮条約及び1930年のロンドン海軍軍縮条約により主力艦の建艦は一時中断されるが、ロンドン海軍軍縮会議が決裂した後に再開され、太平洋戦争開戦時には艦艇385隻、零戦などの航空機3260機余りを保有する規模であった。第二次世界大戦の敗北に伴って解体される。
陸軍とは関係が良くなく、しばしば官僚的な縄張り争いによって無用の対立を見た。陸海軍の予算は均等であるのに人員は海軍のほうがはるかに少なかったために、海軍では伝統的に官給の衣食が富裕であり、この特権を維持することを目的として、日中戦争時に仮想敵国にアメリカを加えていたと陸軍側から見られていた（陸軍は伝統的にロシア・ソ連を仮想敵国としていた）。しかし、艦船や航空機等の高額な兵器が必須である海軍の実情を考えれば陸軍に対して贅沢であったとは言えない。むしろ機械化に対して無理解であった陸軍により問題があろう。太平洋戦争前から海軍においては山本五十六を始めとして航空主兵論があったが、結局海軍内の官僚的硬直性から艦隊決戦主義を見直すことができなかった。かかる問題は戦局の進展とともに変化せざるを得ず、大戦末期において海軍は実質的には空軍化していた。もし戦後海軍が解体されなければ、空軍は海軍航空艦隊の分離独立となったと思われる。アメリカ空軍が陸軍航空隊の分離独立であったことを考えると興味深い比較である。また二・二六事件では戦艦長門以下第一艦隊の戦艦群の照準を国会議事堂に合わせて反乱軍を威嚇したり、海軍陸戦隊や車両を投入して反乱軍を鎮圧しようとしたことがある。 太平洋戦争末期、レイテ沖海戦にてそのほとんどの艦艇を失い、実質的に大日本帝国海軍はここで戦闘不能となる。
終戦後、武装解除に伴い海軍省が第二復員省に改組され、海軍の元艦船・元乗組員も復員事業に従事した。第二復員省は1946年に復員庁第二復員局へ、1948年に厚生省第二復員残務処理部となり、保有艦艇や掃海部隊などは運輸省(海上保安庁)へ、海軍病院は国立病院（現国立病院機構）へ移された。その後復員事業は厚生省外局の引揚援護庁へ統合される。引揚援護庁は1954年閉庁。また1952年の海上警備隊発足に際し、操艦の技術には熟練を要するため、海軍出身者や軍関係者が数多く採用された。そのため、海上自衛隊でも旗をはじめ、軍艦行進曲演奏や東郷平八郎の肖像を飾るなど、伝統が息づいている。
※海軍では「復員」ではなく「解員」という呼称を使う。
[編集] 組織
[編集] 軍部高官
- 歴代の海軍大臣については「海軍省」の項を参照のこと。
- 歴代の海軍軍令部長、参謀本部次官、参謀本部海軍部長、海軍参謀部長、海軍軍令部長、軍令部総長については、「軍令部」の項を参照のこと。
- 歴代の聯合艦隊司令長官については「連合艦隊」及び「連合艦隊司令長官」の項を参照のこと。
- 海軍軍人についてはCategory:日本の海軍軍人の項を参照のこと。
[編集] 参考文献
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 本土方面海軍作戦』（朝雲新聞社・昭和50年6月）
- 野村実監修・太平洋戦争研究会著『図説日本海軍』（河出書房新社・1997年11月） ISBN 4309725708
- 半藤一利『日本海軍の興亡』』（PHP研究所PHP文庫・1999年1月） ISBN 4569572308
- 太平洋戦争研究会『日本海軍がよくわかる事典』（PHP研究所PHP文庫・2002年7月） ISBN 456957763
- 野村実『日本海軍の歴史』（吉川弘文館・2002年8月） ISBN 4642037454
- 坂本正器・福川秀樹『日本海軍編制事典』（芙蓉書房出版・2003年7月） ISBN 4829503300
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
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