鉄道駅
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鉄道駅（てつどうえき）とは、鉄道施設の一つで、旅客が列車に乗り降りしたり、郵便・荷物・貨物を列車に積み下ろししたりするための施設である。
目次 |
[編集] 概要
一般には単に駅と呼ぶ。停車場（ていしゃじょう、ていしゃば）などとも呼ばれる。駅という名前は宿駅制度から来ていると思われる。また、路面電車（軌道）の発着場所は停留場（ていりゅうじょう）もしくは電停（でんてい）と呼ばれる。
船舶の港湾、港、桟橋、航空機（飛行機）の空港、バスの停留所、バス停、バスターミナルに相当する施設である。
旅客を取り扱う駅では、一般には乗降のための設備を持っており、乗降するための台をプラットホームまたはホームと呼ぶ。ホームの片側または両側に線路を敷き、それぞれを乗り場とする。多くの鉄道会社では、複数の乗り場に「○番線」「○番ホーム」「○番のりば」のように番号を付けて旅客の便を図っているが、会社によっては（特に関西）「○号線」のように呼ぶことがある。そのほか、運行時刻を掲載した時刻表が備え付けられている。
日本では駅員が配置されている駅については乗車券等や入場券を持たないと乗降場に立ち入ることができないようになっているのが一般的である。駅員が乗車券を検査・回収する出入口を改札口と呼ぶ。現在では都市部を中心に、乗車券の自動販売機（自動券売機）や自動改札機が多く用いられている。
また、かつて日本の国鉄には仮乗降場という施設が存在し旅客の乗降を扱っていたが、こちらは正規の鉄道駅ではなく地方管理局の権限で設けられた乗降のための施設で、主に北海道内に設置されていた。仮乗降場は1987年の国鉄分割民営化までに所属する路線そのものの廃止や正式な駅への格上げによって姿を消した。
[編集] 駅の分類
扱う貨客や運営形態、構造など、概ね以下のように分類される。以下は基本的に旧日本国有鉄道の定義に準拠する。
[編集] 扱う対象による分類
[編集] 一般駅
旅客と貨物の双方を扱う機能を有しているものを指す。
明治時代の鉄道開業当初の主要駅は、旅客も貨物も扱う一般駅として開業したところが多いが、その後明治中期以降の貨物の取扱い数の増加によって、大都市ターミナル駅では貨物駅を分離させたケースが散見される（例・JR大阪駅と梅田貨物駅）。
一方、路線中間にある駅では、1970年代以降の貨物輸送の低迷による合理化で、1985年に貨物列車の運行形態がコンテナ列車主体に転換されて貨物取り扱い駅が整理され、一般駅は大幅に減少した。現状残っている一般駅は、ほとんどがコンテナの取り扱い拠点を併設していたり、石油類の発着拠点（製油所、油槽所）に接続する駅である。
なお、品川駅や名古屋駅などのように貨物設備が無く一見すると旅客駅のようなものや（品川は1994年まで貨物扱いがあった）、宮城野駅や東京貨物ターミナル駅などのように旅客設備が無く貨物駅のように見える一般駅（元々は貨物駅であるが、いずれも国鉄末期の1986年に形式上旅客の取り扱いを開始し、旅客会社も継承）も存在する。
- 主な一般駅
[編集] 旅客駅
旅客が乗降するための駅。一般的に「駅」というと、旅客を扱う旅客駅あるいは一般駅を指す。
[編集] 貨物駅
貨物を積み降ろしするための駅。俗に言う「貨物基地」。貨物列車のみが停車し、一般客は乗降できない。列車の組成を行う操車場（ヤード）もこの貨物駅の一種にあたる。日本国内には69箇所（レールが敷かれてある）の貨物専用駅がある（2004年現在）。拠点となる貨物駅には「○○貨物ターミナル駅」のような名称がつけられているものも多い。また鉄道輸送の速達化によって、E&S（着発線荷役）方式という新技術も導入されているものや、貨物列車の発着が無いオフレールステーションとなっているものもある。
- 主な貨物駅
[編集] 駅員の配置の有無による分類
[編集] 有人駅
駅員が配置されている鉄道駅のこと。運営形態により、更に下記の3つに分類することができる。
[編集] 直営駅
鉄道会社の正規社員が駅業務を行う駅のこと。
[編集] 業務委託駅
日本交通観光社（日交観、現・ジェイアールバステック）グループ、JRの関連会社などの団体または企業に、業務の全てが委託されている駅。基本的に業務内容は直営駅と大きな差はない。
業務委託駅の駅員は、例えば東日本旅客鉄道（JR東日本）管内の駅で、支社の系列会社（新潟支社=ジェイアール新潟ビジネス、盛岡支社=ジャスター、千葉支社=京葉企画開発）に委託されているケースなどに見られるように鉄道会社の制服を着用していることが多い（秋田支社=ジェイアールアトリス・弘前ステーションビルアプリーズは独自の制服）。このため、その駅が鉄道会社の直営なのか委託駅なのか正規社員か委託係員かを見分けるのは難しい。それに対し簡易委託駅の委託駅員は私服で勤務しているケースが多い。
- 北海道旅客鉄道（JR北海道）では、子会社の北海道ジェイ・アール・サービスネットに業務委託している。男性社員の制服はJR北海道のものだが、女性社員の制服は直営駅と異なる。
- 東海旅客鉄道（JR東海）では、子会社の東海交通事業に業務委託している駅があるが同社に簡易委託している駅もあり、双方ともJR東海が支給する制服を着用している。
- 西日本旅客鉄道（JR西日本）では、ジェイアール西日本交通サービス・ジェイアール西日本金沢メンテック・ジェイアール西日本広島メンテックなどの子会社に業務委託している駅があり、これらはそれぞれ各社独自の制服を着用している。
- 九州旅客鉄道（JR九州）では、九州交通企画・分鉄開発・ジェイアール全日空ハウステンボスホテルに業務委託をさせているが、前2者はJR九州、後者はホテルの制服を着用して勤務している。
[編集] 簡易委託駅
乗車券類の発売（出札業務）が、鉄道会社から市町村、農協、駅前商店、個人などに委託された駅をいう。業務委託駅と区別するため、「簡託（駅）」「簡委」と通称されることもある。
基本的に、簡易委託駅の駅員は乗車券類の販売など、窓口の出札業務だけを行い、集札及び改札などの業務は、発着する列車の乗務員が行うケースが多い。このため、委託駅員が直接客扱いを行うことはなく、窓口で発売される乗車券類も、近距離乗車券や回数券等に限られるなど制約がある。故に駅員は置かれているものの、分類上は無人駅の一種となる。
しかし、JR東日本およびJR九州管内においては、一部の簡易委託駅で委託駅員が集改札を行っているケースも散見されるので、一概には言えない。
一方、JR東海管内で東海交通事業に簡易委託されている駅では、駅員がJR東海の制服を着用している上、窓口にマルスが設置され、全国の全ての列車の指定券も購入でき、クレジットカード扱いも行うなど、直営駅とほとんど変わらない機能を有しているケースも見られる。外見上は、「みどりの窓口」の表示がないこと、改札を行わないこと程度しか見分けがつかない。なお、普通列車の集札は列車の乗務員が行うが、特急列車の場合は駅員で行っている。
簡易委託駅の売上金は、決められた日に管理駅へ納入することになっている。
JR東日本のPOS端末設置駅では、「POS端末レンタル料」として受託者が月々決まった額を払わなければならない。
切符販売委託料は各会社ごとに決められており、JRの場合は売り上げ金額の5％となっている。
[編集] 無人駅
駅員が常駐していない駅のこと。「駅員無配置駅」とも呼ばれる。
詳細については無人駅を参照。
[編集] 駅の権限による分類
[編集] 管理駅
運営会社より所定の独自裁量権限を与えられている駅。駅長が最高権限を持つ。管理下にある駅（被管理駅）に社員をラッシュ時のみ派遣するといった人事権の一部も認められていることが多い。また近隣の業務委託駅・簡易委託駅の指導や被管理駅・無人駅の整備なども行う。
大きな駅が管理駅と思われがちだが、実際の分布を見ると乗降客の多少よりも鉄道施設の充実度が重視されている傾向にある。例えば兵庫県の明石駅は明石市の中心部にあり、隣の西明石駅より2万人以上も多くの乗降客があるが、西明石駅の被管理駅である。
なお専ら運転取り扱い業務（タブレット閉塞・連査閉塞・スタフ閉塞など）のために駅員が配置されている管理駅では配置人員が少ないため、近隣の管理駅からの助勤が頻繁に行われている。
[編集] 地区管理駅
管理駅を地区ごとにまとめ、その中で重要な駅を地区管理駅とし、その地区管理駅の駅長は「地区駅長」を兼務する。例えばJR東日本仙台支社古川地区の地区駅長は古川駅長が兼務し、管理駅の石巻駅・小牛田駅・鳴子温泉駅を統括している。
[編集] 被管理駅
管理駅より限定された裁量権限を与えられている駅。直営駅では助役（複数の場合は筆頭助役）が最高権限を持ち、駅長の肩書きを与えられている場合もある。しかしその裁量範囲は管理駅に委ねられており、重要な決裁は管理駅の駅長が行なう場合が多い。委託駅・無人駅では管理駅長がそのまま兼任したり、管理駅の中で担当助役が任命されているようである。
なお、管理駅から駅員が派遣されている直営駅のことを派遣駅という。派遣駅は基本的には前途に述べた通りだが、実際には派遣駅在勤の駅員が配置されていることもある。この場合、所属は管理駅だが配置箇所は派遣駅となっている。なお派遣駅在勤の駅員は配置人員が少ないため、日常的に管理駅からの助勤が行われている。
[編集] 駅の設置期間による分類
[編集] 常設駅
設置された後、原則として通年営業を行う駅。
[編集] 臨時駅
特定の時期にのみ営業をする駅、あるいはイベントなどで一時的に設置されて営業を行う駅。臨時駅も参照。
[編集] 駅の構造による分類
詳細については鉄道駅の構造を参照。
- 地上駅
- 橋上駅
- 高架駅
- 地下駅
[編集] 鉄道駅の現在
旧国鉄時代には、国鉄本社とは別途に、各鉄道管理局の独自の判断によって設置された仮乗降場があったが、1987年4月1日のJR化の際に全て駅に昇格した。
現在の駅は、単に「列車の乗降のための施設」という役割にとどまらず、駅ビルやコンビニエンスストア、レストラン、食堂などの店舗を有したり、コンサートや展示会等のイベントを行ったりなど、鉄道利用者の生活支援や文化活動なども色々と行われている。
また、現在は交通バリアフリー法という法律により、高齢者や障害者に使いやすい環境を整えなければならないため、バリアフリー化が進んでいる。エスカレータやエレベータの設置が広まってきて、より使いやすいようになりつつある。さらに、一部の路線の駅では、線路への転落事故を防止するためのホームドアの設置が行われており、安全にも配慮がなされている。
[編集] 利用人員
駅の利用人員は通常、下記のとおり表現される。
- 乗車人員 ……乗車のみ
- 乗降人員 ……乗車と降車の合計（通常は乗車人員の約2倍）
通常、その駅の利用者数とは、改札を通過した人数である「乗降人員」である。
但し、実際に輸送した人員は、「乗車人員」である。
しかし、乗降人員はあくまでも改札を通った人数であり、同じ会社同士の乗り換え客などは含まないので、同じ会社（特にJR・地下鉄）が2路線以上乗り入れている場合、駅によっては公式発表での乗降人員とはかけ離れた数値になっていることが多い（東京駅のように多数の同会社の路線が乗り入れている場合、公式発表の乗降客数の数値と50～100万人ものの違いがあることが多い）。ただ、単独駅（別会社同士の駅は除く）ではこういったことはまずない（ただし、区間列車からの乗り換えや優等列車と各駅停車相互間への乗り換え客もいるためにこういった駅でも数値のずれがある場合もある）。
[編集] 乗降客数ランキング（2005年）
| 順位 | 駅名 | 乗降客数（1日平均） |
|---|---|---|
| 1 | 新宿駅 | 3,466,398 |
| 2 | 池袋駅 | 2,619,761 |
| 3 | 大阪駅・梅田駅 | 2,230,252 |
| 4 | 渋谷駅 | 2,136,011（直通連絡人員を含めると283万人） |
| 5 | 横浜駅 | 2,050,273 |
| 6 | 北千住駅 | 1,468,155 |
| 7 | 名古屋駅 | 1,136,070 |
| 8 | 東京駅 | 899,232 |
| 9 | 品川駅 | 873,892 |
| 10 | 高田馬場駅 | 856,196 |
[編集] STB（駅寝）
主に学生が夏休みや冬休みなどの長期休暇期間中の旅行に際して、宿泊費の節約を主目的に駅（地方の無人駅が多い）に寝泊りすることが多く、これを「STB（station bivouac＝ステーション・ビバーク）」または駅寝（駅ネ）と呼んでいる。元は登山用語といわれる。
[編集] 関連項目
- 日本の鉄道駅一覧
- 駅種別
- 新駅
- 廃駅
- 停車場
- 信号場
- ターミナル駅
- 共同使用駅
- 仮乗降場
- 秘境駅
- 駅名
- 請願駅
- 民衆駅
- 駅ビル
- プラットホーム
- 有効長
- 駅舎
- 駅務機器
- 改札
- みどりの窓口
- 駅スタンプ
- 駅 STATION
- 道の駅
- 駅ナンバリング
- オフレールステーション
