医師
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医師(いし)とは、医学に基づいた傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする医療従事者のこと。
日本では、歯科医師・薬剤師とともに、医療3師（医療系3大専門職）の1つ。以下、特記しない場合、日本の医師について述べる。
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[編集] 名称
- 日本では、一般に「お医者さん」「医者」とも呼ばれる。
- 「医師」という言葉は江戸時代以前から存在していたが、明治以降正式に名称として確立した。
- 米国では伝統的に医師は「Physician」と称される。
- また専門分野ごとに「内科医(Physician)」と呼ばれたり「外科医(Surgeon)」と呼ばれたりもする。
- 欧米で医師の一般名称「Physician」に対して外科医だけが「Surgeon」と呼ばれている理由は、中世より「内科学」＝「医学」とされており、「内科医」＝「医師」であったことによる。「外科医」の仕事は初期の頃は理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、現在での義肢装具士や理学療法士等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。
- 博士の学位を持っていない医師までも「ドクター(Doctor)」 と呼ぶことは、日本、英国、オーストラリア、ニュージーランド、等で行われている。本来なら「マスター(Master)=修士」のさらに上にある学位の名称である「ドクター(Doctor)=博士」が、転じて医師の名称としても用いられるようになったのは、「医師制度」の発展してきた歴史的背景および免許取得過程上要求された学位が関係している、とされている。
- 医師はフランス語ではMédecin(メットサン)、ドイツ語ではArzt。
[編集] 歴史
古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっていたものが多い。
西洋において「医」の象徴とされているのはギリシャ神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖はWHOを含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。しかし、古代ギリシアにおいて医師は奴隷の仕事であった。また古代ローマにおいても医師の地位は高くなかった（ただし、医師には市民権が与えられたという）。
医師の社会的地位が高くなったのは中世のヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。なお、中国では儒教の影響で医師の社会的地位は現在でも芸術家（陶芸家など）と比べてかなり低い。理由として、中国では何も無いものから形あるものを作り上げる行為に高い価値観を持つためであるといわれる。
東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。
江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、士分に準ずる扱いを受けることもあった。明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。このとき軍医を主に招いたのは明治政府が医師＝士という考えを定着させようと考えていたためであった。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は「医者」と呼んでいた。
日本では明治維新後の制度変更によって、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになったが、中国や韓国ではそれぞれ中医、韓医師という医師とは別の資格が並立している。
[編集] 日本の医師制度
- 医師免許取得過程は医学教育を参照。
日本で医師の資格を規定する根拠となっている法は「医師法」である。
医師法第17条に「医師でなければ、医業をなしてはならない。」とある。
- もっとも、医師以外による医療行為が全て禁止されていることを意味しているのではなく、医師法以外の法規にて医療行為が許可されている範囲で、医師以外の者が医療行為は行うことは認められる。例えば、歯科医師は歯科医師法にもとづいて医療行為を行ってよい。看護師や助産師も、医師の指示に基づく場合など、保健師助産師看護師法所定の範囲内での医療行為を行ってよい。レントゲンなどを扱う診療放射線技師や、リハビリを行う理学療法士・作業療法士、救急車で初期救急にあたる救急救命士も然り。これらのことから、医師法17条を、法的な文章ではなく日常の文章で表現するならば 単に"医師は医療行為を行ってよい" ということを意味しているにすぎないという意見もあるが、あくまでも、医師の指示ないし監督下にあることが前提となっている。なお、医師法17条があっても、歯科医師法の効力により、医師が歯科医業（後述）を行うことは無資格者による行為として処罰の対象となる。また、民法の規定に基づく監護権を根拠に、親が子供の応急処置を行う場合も、処罰の対象とはならないと一般には解される。詳細は無資格診療の項参照。
保健所の所長、病院および診療所の管理者（院長）は「医師」でなくてはならないと定められている（医療法）。
「医師」は国家資格であり、「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正された医師法第16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。
2007年2月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される。
近年、医療事故・医療過誤として報告される事例が増加の一途をたどっているため、医師免許の更新制度導入が主張されている。2005年3月、政府の規制改革・民間開放推進会議は、医師免許更新制の導入について2005年度中に検討し結論を出すとの答申を予定した。政府判断により実際の答申からは外されることになったが、規制改革会議側は引き続き議論する考えを示した。
日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。
近年では日本でも医療の専門傾向が高まり、各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。しかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能。（但し、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない。（医療法第70条2項、及び医療法施行規則第42条の4に基づく））
また、「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。
[編集] 「医師」の資格と、他の医療資格との関係
日本においては法律上は、「医師」の資格があれば、以下の例外を除き、全ての医療行為を行うことが可能である。
- 「歯科医師」が行う「歯科医業」のうち、医科対象疾患として医師が日常反復的に治療出来無い業務（いわゆる口腔外科以外の歯科領域）。
- 「薬剤師」が行う「調剤」、「医薬品の製造」、「一般用医薬品の販売」。
- 医師法第22条と薬剤師法第19条により、「薬剤師でない者は、販売又は授与の目的で調剤してはならない」のが原則である。医師は法で定められた要件を満たす事を条件に、自己の処方箋により自ら調剤を行うことはできるが、他者の処方箋に基づき調剤することはできない。
- 薬事法により、一般用医薬品の販売や、医薬品の製造は行うことができない。
以上から、「医師」の資格を保持していることは、歯科医師、薬剤師を除いた、看護師、助産師、保健師、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床工学技師、はり師、きゅう師など、他のあらゆるコ・メディカル資格をもっているのと同等の意味を有する。
古くは、医療行為は医師のみで行われてきたものであり、現在でも離島や過疎地では医師一人で多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要がある場合も少なくない。そのため、「医師」の資格により、全ての医療行為が完結できなければならないのは当然である。離島や過疎地で「臨床検査技師がいないから検査ができない」「診療放射線技師がいないからレントゲンが撮れない」「看護師がいないから看護ができない」「臨床工学技師がいないから透析ができない」「薬剤師がいないから薬が出せない」「理学療法士・作業療法士・言語聴覚士がいないからリハビリテーションができない」などということは法律上一切なく、実際、これらの業務を医師が行っている施設も数多くある。
しかし現在は昔と異なって医療技術は高度専門化しており、患者に質の高い医療を提供しようとするとき、1人の医師だけで全ての業務に対応することには限界がある。従って医療チームのリーダーとして、他の医療従事者との協力関係を築くことが求められている。
[編集] 医師とIT
- IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。しかし、患者の重大な個人情報を取り扱うレセプト及びカルテであるだけに、個人情報漏洩事件が頻発する現在、周辺整備をなおざりにしたまま拙速にITを本格導入すれば、医療現場は混乱するのみならず、日本の医療が崩壊するとの指摘さえある。
- 本来、診療を行う為に掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテ等）導入の為の費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。
- 誰でもインターネットを通じて様々な医学情報を容易に得られるようになり、ことに先端医療や新興感染症など最新の情報については、場合によっては医師と患者の知識の逆転現象さえ珍しくなくなった。日本ではフリーアクセス（どの病院にでも希望すれば受診できること）が担保されているので、過去の知識にのみ依存し自己研鑽を怠る医師は、インターネットを通じた医師同士或いは患者同士の情報交換などにより自然淘汰される時代を迎えつつある。
- 従来、医師会等を通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会等ではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
- 治療だけではなく医療訴訟・待遇等についても話し合われることも多く、署名活動を行ったり、あまりにリスクが高い病院から医師が退職するきっかけにもなっている。
- 日本医師会はこうした流れを察知して、インターネット生涯教育講座、医療安全推進者養成講座などをスタートした。様々な医学会からも講演会の映像配信や、ガイドラインのネット上公開などが行われている。
[編集] 日本の医師定年制
日本には、医師の定年制や免許の更新制度は無い。68歳定年制のドイツ（後述）等と比べ問題であるとする意見もあるが、アメリカでは実証的な研究を積み重ねた結果、人は年をとっても仕事をする能力は落ちない、かなりの程度は経験によっても補うことができる、との結論に至り、定年制を撤廃した。
- 因みに精力的に全国行脚を続けている日野原重明は1911年生まれであり、その講演の中で「アメリカの大学教授選考では、最近は年齢は不問です。つまり、業績、仕事をやる人は、年齢に関係なく教授を続けられるようになった。それに引き替え日本では、大学に定年制が引かれ、アメリカとは逆ですよ。」と発言している。
- 例外的天才的な一個人の素質が、全ての医師にあるわけではなく、平凡な90％の医者に当てはまる能力を基準に定年制を検討すべきとの声もある。とくに近年の医療技術の発展により、医療知識は日々更新されており、最新の知識を持たない高齢の医師による被害も発生している。
[編集] 医師の女性割合
近年、医学部に進学する女子が飛躍的に増え、若い医師では三人に一人が女性[要出典]という状況になっている。しかし、出産・育児のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する女性医師もいまだ多い。 2006年頃より地方の医師不足が顕著になり始め、出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まりつつある。
大学病院等の組織で教授・助教授をつとめる女性医師は極めて少なく、日本の経済界と同様、医療業界は厳然たる男社会だという指摘もある。
[編集] 健康保険制度と医師
医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険診療を行うことができるが、一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、現在は認められていない。
日本の健康保険制度は国民皆保険である為、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。しかし、保険適用と認められるまでに時間が掛かり過ぎ、医療の現場で必要な薬が使えない、との批判に加えて、予防医学に衆目が集まる昨今、その声を背景に市場原理の導入を睨み混合診療解禁を主張する者も多い。
国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつある現在の医学と言えども、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬ為の予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある）
[編集] 米国の医師制度
- 医師免許取得過程はアメリカの医学教育を参照。
- 米国では全州共通の医師免許はなく、全ての医療関連免許はそれぞれの州ごとに与えられている。即ち、医師国家試験は連邦政府が実施して合否を判定し、医師免許証等は当該州で診療活動を希望する医師から提出された国家試験の合格証と研修実績などの書類を審査し、州が医師に交付している。
[編集] 英国の医師制度
英国では、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「家庭医(一般医療)」と「病院医(専門医療)」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している。
また、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の国家試験は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで「医師免許」が与えられる。医学部はすべて国立である。留年は認められていないため、中退者も少なくない。
日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学できるが、医学部入学には「統一試験」なるものが存在し、面接、筆記、書類審査とが厳重に行われた後[医学部入学の許可が与えられる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は1年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する。ここで大きく「家庭医(一般医療)」と「病院医(専門医療)」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる。そして研修終了の後にそれぞれ一般認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。
[編集] ドイツの医師制度
ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。
ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得には医学部で医学教育を受ける必要があるが、卒業する必要はない。
まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験がある。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験がある。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。しかしこれは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医(AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられる。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得と卒業論文の製作が必要とされている。そして「研修医(AIP)」免許が与えられた後は1年半の臨床研修が義務付けられ、選択する診療科で専門の研修を行い、研修終了の後に晴れて「医師」の免許が交付される。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。このため卒業しない者も少なくない。
また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。また専門医資格の中に「一般医学(家庭医)」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。
また1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。またそれによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。
[編集] 日本の医師の収入
医師といえば高給取りのイメージで見られている。医師の子息は高額な費用をかけてでも医師になる事が多いことなども、医師の収入の高さとも関係していると言われたりもする。が、医師の収入の実態はケースにより異なる。
[編集] 勤務医
勤務医は場合によって週100時間を越える労働を強いられており、また病院によっては（特に医師の少ない病院や、主治医制（入院患者の病状について主治医が常に責任をとるシステム）を採用する病院では）1年365日、24時間常に呼び出しを受ける状況にある。時間あたりの給与は他の職業に比べ有意に高いとはいえない。また、多くの場合勤務医は数年で病院を移動するため、退職金はほぼ無に等しい。
[編集] 開業医
開業医の収入は事業収入としての金額であり、ここから税金や、従業員の給料、年金、等を支払う事になる。したがって、開業医収入＝開業医所得ではない。一般の法人同様、医療法人も運営のありようによって、法人収入や法人の所有者の所得も大きく変化することになる。 １次医療を担う個人診療所や小規模病院は基本的に自由競争であるため、当然のことながら倒産もありうる。
[編集] 研修医
かつて薄給で「奴隷のようだ」と形容され、労働基準法における最低賃金を下回る状態でもあった研修医の待遇は、近年、生活費稼ぎの徹夜のアルバイトの連続など医療事故の温床である、との観点から改善され、2004年度からは月収30万円程度（特別手当無し）を支給するように国からの勧告がおりた。
- 医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML(Quality of My Life)を大切にするべきという考えも広がりつつある。
[編集] 少子化の影響
- 出産難民も参照
いわゆる少子化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があるので、何か異常が起こると医療訴訟となる可能性も高いといわれている。これによって、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や、子供の急病などへの対応が困難になる場合が増加しており、さらに少子化に拍車をかけている。この問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、マスコミなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていないのが現状である。
[編集] 著名な医師
- 医学者の一覧も参照
[編集] 日本・古代～近世
[編集] 医師の保護などをした人物
[編集] 日本・近現代
（細菌学者）
- 髙原喜八郎（癌治療専門医、東京大学 医学部卒業、米国法人 野口英世記念財団理事、米国臨床化学会正会員、元神奈川県立衛生短期大学 教授、米国臨床化学会正会員、国際アカデミー賞、国際文化栄誉勲章受賞）
- 高木兼寛 （東京慈恵会医科大学創設者 ）
- 北里柴三郎 （細菌学者）
- 養老孟司（東京大学医学部名誉教授・日本ニュース時事能力検定協会名誉会長）
- 武見太郎（元日本医師会会長）
- 手塚治虫（漫画家、医師、医学博士）
- 森鴎外（作家、旧日本陸軍軍医総監）
- 斉藤茂吉（歌人、精神科医、北杜夫の父）
- 北杜夫（作家、精神科医）
- 向井千秋（心臓外科医、宇宙飛行士）
- 香山リカ (精神科医、評論家、エッセイスト、大学教授)
- 小池晃（内科医、参議院議員、日本共産党政策委員長、全日本民主医療機関連合会理事）
- 和田秀樹 (精神科医、評論家、エッセイスト)
- 木々高太郎（推理作家、医師、直木賞受賞作家）
- 日野原重明（聖路加国際病院理事長）
- 加藤周一（評論家、医師）
- 斉藤環（精神科医、評論家）
- なだいなだ（作家、精神科医）
- 坂口力（元厚生労働大臣、医師、公明党副代表）
- 徳田虎雄 （特定医療法人徳洲会理事、医師、元衆議院議員自由連合最高顧問(前代表)）
- 中田賢一郎（さくらライフ理事長、格闘家）
- 渡辺淳一 （直木賞作家）
- 稲澤譲治 （癌および遺伝などの研究者、東京医科歯科大学難治疾患研究所教授）
- 城野親德（シロノクリニック院長・東証1部上場企業であるドクターシーラボ開発室長。）
- 西川史子（タレント、形成外科医）
- 根来秀行（ハーバード大学医学部内科准教授、内科医、内科学者）
- 池田優子（池田ゆう子クリニック院長・形成外科医。故・絵門ゆう子（旧名:池田裕子・桐生ゆう子）とは関係ない）
- 海原純子（うみはら じゅんこ - 海原メンタルクリニックの所長さん）（医師、医学博士、エッセイスト、シャンソンシンガー）
- 吉田たかよし（元NHKアナウンサー、医学博士、ラジオパーソナリティー、コラムニスト、タレント（ホリプロ所属））
- 荻野久作（産婦人科医、性科学者）
- 小黒八七郎（内科学者、消化器学者）
- 加藤鐐五郎（政治家、第48代衆議院議長、医師）
- 島薗順次郎（内科学者）
- 池田健（精神科医、心療内科医）
- 藤田啓介（生化学者、藤田学園創設者）
- 木下博勝（外科医）
[編集] 日本以外
- 扁鵲
- アーサー・コナン・ドイル（推理作家、シャーロック・ホームズの生みの親）
- アルベルト・シュヴァイツァー（神学者、哲学者、「密林の聖者」として知られる）
- フェリックス・ガタリ（精神科医、精神分析家、ジル・ドゥルーズとの共著で有名）
[編集] 医師に関わる問題
[編集] 医師を題材にしたテレビドラマ
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
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