東日本旅客鉄道
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| 種類 | 株式会社 |
| 市場情報 | |
| 略称 | JR東日本、JR-East、JRE |
| 本社所在地 | 151-8578 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 |
| 電話番号 | 03-5334-1111（代表） |
| 設立 | 1987年（昭和62年）4月1日 |
| 業種 | 陸運業 |
| 事業内容 | 旅客鉄道事業、貨物鉄道事業、旅客自動車運送事業 他 |
| 代表者 | 代表取締役社長 清野 智 |
| 資本金 | 2,000億円 |
| 売上高 | 連結：2,592,393百万円 単独：1,914,963百万円 （2006年3月期） |
| 総資産 | 連結：6,821,583百万円 単独：6,381,247百万円 （2006年3月期） |
| 従業員数 | 連結：72,802名 単独：54,697名 （2006年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | 株式会社三菱東京UFJ銀行 3.13% JR東日本社員持株会 2.74% 株式会社三井住友銀行 2.63% （2006年3月31日現在） |
| 主要子会社 | ジェイアールバス関東株式会社 東京モノレール株式会社 東日本キヨスク株式会社 株式会社ジェイアール東日本企画 |
| 外部リンク | www.jreast.co.jp |
| 特記事項:マスタートラスト所有の株式割合 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 6.57% 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 6.45% |
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東日本旅客鉄道株式会社（ひがしにほんりょかくてつどう、英称:East Japan Railway Company）は、1987年4月1日に、日本国有鉄道から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。東北地方・関東全域と・甲信越地方・静岡県の一部を営業区域とし、JRグループの中で最も企業規模が大きい。東証一部上場。略称はJR東日本（ジェイアールひがしにほん）。英語略称はJR East。コーポレートカラーは緑色。取締役会長は大塚陸毅、代表取締役社長は清野智。
なお、東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「金矢」（金偏に弓矢の矢、鉃）という字を採用しているが、正式商号は「鉄」である（四国旅客鉄道以外のJR他社も同様）。
目次 |
概況
2006年現在の営業キロは計7526.8kmで、JRグループ各社の中で営業路線が一番長く、カバーしている都道府県の数もJRグループでは最も多い。従業員数は約7万人。東京という、日本の人口の3割強が住む首都圏にして世界有数の大都市圏の鉄道を管轄する。1日の輸送人員は約1,600万人（2003年度実績）、年間の売り上げは2兆円近くにも上り、そのうち8500億円が東京の通勤・通学路線の運輸収入、4500億円が新幹線の運輸収入である。世界最大の鉄道事業者であるとともに、また世界有数の運輸企業でもある。経営基盤が非常に莫大で安定しているため、社員の給与水準は、日本の鉄道業界では、同じく莫大で安定した東海道新幹線という基盤を持つJR東海に並んで高い。また、世界一規模が大きい鉄道会社でもある。
最近は鉄道事業のみならず、ICカード乗車券「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など、幅広い分野への進出が注目されている。
自社で直接、クレジットカード「ビューカード」を発行している。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている。（関東財務局長（5）第00945号）
本社・支社等
- 本社
- 支社
- 付属機関
- JR東日本研究開発センター…さいたま市北区（日進駅から徒歩15分）
- JR東日本総合研修センター…福島県白河市（新白河駅からバスで15分）
- JR東京総合病院 …東京都渋谷区
- JR東日本健康推進センター…東京都品川区（大井町駅から徒歩10分）
- JR仙台病院…仙台市青葉区（仙台駅から徒歩10分、五橋駅から徒歩5分）
- 海外事務所（ニューヨーク・パリ）
なお、海外事務所は日本国有鉄道の海外事務所を承継したものである。
自社発電設備
国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した火力発電所および小千谷市周辺にある水力発電所（信濃川の水力を利用）を所有し利用しているため、東京電力からの電力供給が停止したとしても他の鉄道事業者のように運行停止などの影響を受けない。実際に、2006年8月14日に発生した大規模停電の際にも、ほとんど影響はなかった。ただし2004年10月23日に発生した新潟県中越地震の影響で小千谷市の水力発電所が破損した。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面稼動開始した。
歴史
- 1987年（昭和62年）
- 1988年（昭和63年）
- 4月1日 - 東北自動車事業部・関東自動車事業部を分離、ジェイアールバス東北株式会社・ジェイアールバス関東株式会社営業開始。
- 9月 - 株式会社ジェイアール東日本商事の株式取得、子会社化。
- 12月5日 - 中央線東中野駅で列車追突事故発生。
- 1990年（平成2年）3月 - 日本食堂株式会社（現・株式会社日本レストランエンタプライズ）の株式取得、子会社化。
- 1991年（平成3年）3月1日 - 山手線などからイオカード導入開始。
- 1992年（平成4年）9月14日 - 成田線久住～滑河間で踏切事故発生。
- 1994年（平成6年）10月 - 新津車両製作所操業開始。日本初の鉄道事業者による車両製造を始める。
- 1996年（平成8年）10月1日 - 東京地域本社の一部を分離。横浜支社発足。
- 1997年（平成9年）
- 3月22日 - 管内の快速・普通列車が全面禁煙となる（秋田新幹線開業と同時）。
- 10月12日 - 中央線大月駅で列車衝突事故発生。
- 1998年（平成10年）4月1日 - 東京地域本社の一部を分離。八王子支社発足。残りを東京支社に名称変更。東北地域本社を仙台支社に名称変更。
- 1999年（平成11年）9月 - 弘済整備株式会社（現・株式会社東日本環境アクセス）の株式取得、子会社化。
- 2001年（平成13年）
- 2002年（平成14年）
- 2004年（平成16年）
- 2005年（平成17年）
- 3月31日 - 磁気式イオカード販売終了。
- 12月25日 - JR羽越本線脱線事故発生。
- 2006年（平成18年）2月10日 - 磁気式イオカードの自動改札機での取り扱い停止。
- 2007年（平成19年）
運転事故と輸送障害
国土交通省の調査によると、平成17年度（2005年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.59件、6.03件（うち部内原因によるもの2.41件）であった。一方同年度、JR・大手民鉄・公営地下鉄など全32社の平均値はそれぞれ0.64件、4.07件（うち部内原因によるもの1.53件）であり、また輸送障害については東日本旅客鉄道はこの32社中3番目（うち部内原因によるものでも3番目）の多さである。平成14～16年度についても同様の状態で推移してきたことから、東日本旅客鉄道では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度が高いといえる。
また強風により発生したJR羽越本線脱線事故、工事に関連して発生した首都圏での大規模な輸送障害などに際しては、東日本旅客鉄道は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を受けている。
このうち羽越本線の脱線事故に対しては、東日本旅客鉄道は「羽越本線事故原因究明・対策検討委員会」の設置・「防災研究所」の設立・風速計の増設・規制値の見直しを表明している。一方首都圏の大規模輸送障害に対しては、設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明したが、その後も輸送障害による警告を受けている。
業務改善命令・警告
- 工事の実施方法に関する事業改善の命令 ―国土交通大臣、平成15年（2003年）12月19日
- 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの
- 鉄道輸送の安全確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成17年（2005年）12月26日
- 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
- 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成18年（2006年）4月25日
- 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの
- 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成18年（2006年）7月19日
- 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの
- 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成19年（2007年）3月6日
- 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5～6日）に対応したもの
対策に関する公式発表
- 線路下道路トンネル工事に伴う輸送トラブルの原因と再発防止対策について ―平成18年（2006年）6月2日
- 羽越本線特急「いなほ14号」列車事故を受けた当面の対応の進捗状況に関する公式発表 ―平成18年（2006年）10月1日
- 首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 ―平成18年（2006年）12月5日
路線
青森県（津軽海峡線を除く）以南、神奈川県（御殿場線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻以西と大糸線南小谷以北を除く）、新潟県（北陸本線と大糸線を除く）以北、静岡県（東海道本線熱海以東と伊東線のみ）の本州の旧国鉄の在来線の大部分と、東北新幹線・上越新幹線・長野新幹線（北陸新幹線の現行開通区間の通称）の新幹線、及び山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。
東日本旅客鉄道が運営している路線を以下に示す。括弧書きは正式な線路名称ではない運転上の通称である。
新幹線
東北新幹線（山形新幹線・秋田新幹線） - 上越新幹線 - 北陸新幹線（長野新幹線）
在来線
関東地方
山手線 - （京浜東北線） - 横浜線 - 根岸線 - 南武線 - 武蔵野線 - 赤羽線（埼京線） - 川越線 - 中央本線（中央快速線・中央緩行線） - 青梅線 - 五日市線 - 総武本線（総武快速線・中央・総武緩行線） - 京葉線 - 東海道本線 - 横須賀線 - （湘南新宿ライン） - 鶴見線 - 相模線- 八高線 - 高崎線 - 上越線 - 吾妻線 - 両毛線 - 日光線 - 烏山線 - 東北本線（宇都宮線） - 水戸線 - 常磐線（常磐快速線・常磐緩行線） - 水郡線 - 内房線 - 外房線 - 成田線 - 鹿島線 - 久留里線 - 東金線
東海・甲信越地方
中央本線 - 信越本線 - 小海線 - 飯山線 - 篠ノ井線 - 大糸線 - 上越線 - 羽越本線 - 越後線 - 弥彦線 - 白新線 - 磐越西線 - 米坂線 - 東海道本線 - 伊東線
東北地方
東北本線 - 磐越西線 - 只見線 - 磐越東線 - 常磐線 - 水郡線 - 仙山線 - 仙石線 - 石巻線 - 気仙沼線 - 大船渡線 - 陸羽東線 - 陸羽西線 - 北上線 - 釜石線 - 山田線 - 岩泉線 - 花輪線 - 八戸線 - 大湊線 - 津軽線（津軽海峡線） - 奥羽本線 - 米坂線 - 左沢線 - 田沢湖線 - 羽越本線 - 男鹿線 - 五能線
廃止路線
JR他社線との分界駅
JR北海道
JR東海
- 東京駅（東海道本線他）-東海道新幹線
- 品川駅（東海道本線他）-東海道新幹線
- 新横浜駅（横浜線）-東海道新幹線
- 国府津駅（東海道本線）-御殿場線
- 小田原駅（東海道本線）-東海道新幹線
- 熱海駅（東海道本線、伊東線）-東海道本線、東海道新幹線
- 甲府駅（中央本線）-身延線
- 辰野駅（中央本線）-飯田線
- 塩尻駅（中央本線（中央東線））-中央本線（中央西線）
JR西日本
車両
JR東日本の車両形式を参照のこと。
JR東日本の車両の傾向としては、JR化初期の頃には特急用車両については路線ごとに専用設計された車両が導入されたが、通勤・通学用車両については、1990年代後半からの京浜東北線209系に始まる、設計や製作手法を大幅に見直して、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものが多数導入されており、特急用車両もこの流れで汎用化が進められている。地域としては、特に首都圏を中心に、旧国鉄から引き継いだ老朽化車両の新車への置き換えが進んでいる。大量に引き継いだ103系は2006年3月に一線を退き、他の旧国鉄型車両も古いものからE231系などの新車への置き換えが進められている。
近年登場している新車の傾向として、車両の動作状況や運行管理の集中管理を行うことができるよう、コンピュータによる集中管理・制御装置（TIMS）の付いた車両が多い。また、時代背景に即したサービスを常に提供できるよう車両置き換えサイクルを短縮しているため、通勤・通学用車両を中心に製造費用削減が推し進められている。基本設計の一部は、一部の他社関東私鉄車両にも取り入れられ、車両製作コストの削減に寄与している。
新幹線車両についても、1990年代後半からは標準車として、フル新幹線のE2系、ミニ新幹線のE3系が位置付けられたようである。
車両基地
日本の車両基地一覧を参照のこと。
車両工場
- 在来線工場
- 秋田総合車両センター（AK・秋田支社・旧土崎工場TZ）
- 郡山総合車両センター（KY・仙台支社・旧郡山工場）
- 大宮総合車両センター（OM・大宮支社・旧大宮工場）
- 東京総合車両センター（TK・東京支社・旧大井工場OY）
- 長野総合車両センター（NN・長野支社・旧長野工場）
- 新津車両製作所（電車の新製を行う・旧新津車両所NT）
- 鎌倉総合車両センター（KK・横浜支社・旧大船工場OF・2006年廃止）
- 新幹線工場
- 新幹線総合車両センター（仙台支社）
社内乗車人員上位3位
数字は2005年度
- 1位 新宿駅…747,930人。1つの駅としては私鉄を含めて世界第1位の乗降客数。
- 2位 池袋駅…564,669人。1つの駅としては私鉄を含めて、新宿駅に次いで世界第2位の乗降客数。
- 3位 渋谷駅…423,884人。1つの駅としては私鉄を含めて、大阪・梅田駅とほぼ同数の乗降客数。
取扱収入上位3位
数字は2005年度
系列会社
グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。
運送業
- 東京モノレール
- ジェイアールバス関東
- ジェイアールバス東北
- ジェイアール東日本レンタリース
- ジェイアール東日本物流
ホテル業・駅ビル関係
- ルミネ
- 東京圏駅ビル開発：アトレ、アトレヴィ、アキハバラデパートの運営
- メトロポリタンホテルズ
- ホテルメッツチェーン
- 盛岡ターミナルビル：盛岡駅ビル「フェザン」、ホテルメトロポリタン盛岡、青森駅ビル「ラビナ」の運営
- 仙台ターミナルビル：仙台・福島・郡山・山形駅ビルの商業施設「エスパル」、ホテルメトロポリタン仙台、ホテルメトロポリタン山形の運営
- 秋田ステーションビル：秋田駅ビル「トピコ」ホテルメトロポリタン秋田の運営
- 弘前ステーションビル：弘前駅ビル「アプリーズ」の運営
- 八王子ターミナルビル：八王子駅ビル・「八王子ナウ」、国分寺駅ビル・「国分寺エル」、相模原駅ビル・「相模原ナウ」、甲府駅ビル・「エクラン」の運営
- ボックスヒル：松戸駅ビル「ボックスヒル」取手駅ビル「ボックスヒル」
- ラスカ：茅ヶ崎・平塚・小田原・熱海駅の駅ビル
- JR東日本ステーションリテイリング：大宮・品川駅のエキナカ商業施設ecuteの運営
- ロンロン：吉祥寺・三鷹・西八王子・中山
旅行・レジャー産業
飲食・販売業
- 東日本キヨスク
- サンディーヌ
- 日本レストランエンタプライズ：旧日本食堂。車内販売等では「NRE」という名称を用いている。
- ジェイアール高崎商事：主に清涼飲料水の製造販売を行っている。ブランドは「大清水（おおしみず）」。
広告代理業
スポーツ
- 東日本ジェイアール古河サッカークラブ：JR東日本と古河電気工業が出資するJリーグチーム「ジェフユナイテッド市原・千葉」
その他
- ジェイアール東日本メカトロニクス
- ジェイアール東日本情報システム
- オレンジページ：主婦向け雑誌「オレンジページ」の出版。
- ジェイアール東日本コンサルタンツ
持分法適用関連会社
関連団体
- 財団法人交通文化振興財団：青梅鉄道公園をJR東日本から委託を受けて運営。
その他出資会社
- 埼玉新都市交通：新交通システム「ニューシャトル」を運営する第三セクター。約35%を出資。
- 東京臨海高速鉄道：りんかい線を運営する第三セクター。
- 交通新聞社：交通新聞・JR時刻表を発行している。旧・弘済出版社。
- 南東京ケーブルテレビ
- メディアさいたま
- 成田空港高速鉄道：成田線成田駅分岐～成田空港駅間の線路を保有。
- 北海道企画開発：JR北海道との共同出資。流山温泉などを運営。
- 東京海上日動ベターライフサービス：東京海上日動火災保険の関連会社。介護関係の施設を運営。
- 仙台空港鉄道：名取駅と仙台空港駅を結ぶ空港アクセス鉄道「仙台空港線」を建設・運営する予定の第三セクター。
- 日本旅行(NTA)：日本最初の旅行会社
関連項目
- JR
- 日本の鉄道路線一覧
- 日本の鉄道事業者一覧
- 日本の鉄道
- 東京圏輸送管理システム(ATOS)
- ACトレイン
- ADトレイン
- NEトレイン
- JR東日本硬式野球部
- JR東日本東北硬式野球部
- えきねっと
- もしもし券売機Kaeruくん
- ecute
- 駅からハイキング
- もっともっと!…小泉今日子のJR東日本ダイヤ改正のキャッチコピー
- レール7…1987年から1991年まで、提供及び製作協力していた広報番組。
- Suica
- JR東日本 SKI SKI
外部リンク
| 前身: 日本国有鉄道（国鉄バス）｜ 国鉄清算事業団 | ||||||
| JR旅客各社: | JR北海道 | JR東日本 | JR東海 | JR西日本 | JR四国 | JR九州 |
| JRバス各社: | JR北海道バス | JRバス東北 | JR東海バス | 西日本JRバス | JR四国バス | JR九州バス |
| JRバス関東 | 中国JRバス | |||||
| その他: | JR貨物 | JR総研 | JRシステム | |||
